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英紙・ガーディアン 、 YouTube 登録者100万人達成の裏側 : 長尺コンテンツを倍増した結果

10/19(土) 12:11配信

DIGIDAY[日本版]

英紙ガーディアン(The Guardian)が運営するYouTubeメインチャンネルの登録者が100万人に到達した。同紙によれば、調査ジャーナリズム、ドキュメンタリー、解説動画をはじめとする、これまでに配信した長尺動画の総再生時間は10億分に達しているという。

新聞社にとって、人々が見たがる新しい動画の制作は容易なことではない。しかし、新規の若いオーディエンスにリーチするためには(ガーディアンのYouTube動画視聴者の半分以上は34歳未満)、これを無視するわけにはいかない。

「編集の観点から見た(YouTubeの)印象は、ほかとは異なる場所だった。彼らが提示する条件でオーディエンスと出会うための場所だった」と語るのは、同紙のビジュアルジャーナリズム部門でエグゼクティブエディターを務めるクリスチャン・ベネット氏だ。「そこは、人々が動画を見にやってくる場所だ。したがって問題は、そこでのガーディアンのルック&フィールはどうあるべきなのか、ということだ」。

責任あるリーチとジャーナリズム

ガーディアンの代表的な動画の一例として、ベネット氏は「『黒人であるためには黒人に見える必要はない』:オハイオ州の小さな町が抱える複雑な人種的アイデンティティ('You don't have to look black to be black': The complex racial identity of a tiny Ohio town)」をあげた。この7分の動画は1カ月前に投稿され、これまでに100万回以上の視聴回数を獲得している(2019年9月16日現在)。コメント欄を見れば、意見が分かれる難しいトピックの扱いに対して、ガーディアンがいかに注意を払ったのかがわかると、ベネット氏はいう。

「ポイントは大きな数字を追いかけることではない。責任あるリーチとジャーナリズムだ。我々はそれを誇りに思っている」と同氏は語る。「人々が大きな関心を寄せるのは、優れた調査ジャーナリズムだ。それを新たなオーディエンスに届けることが大切なのだ」。

YouTubeが安定した広告収入を生み出せることを示す証拠の数が、Facebookのそれを上回りはじめた。これを受けて、パブリッシャー各社はここ数年、自社のYouTubeコンテンツ戦略の強化に取り組んできた。YouTubeは2016年、ニュースパブリッシャーの怒りを鎮めるための一助として、プログラム「プレイヤー・フォー・パブリッシャーズ(Player for Publishers)」を導入した。このプログラムに参加したパブリッシャーは、YouTubeのプレイヤーを自社サイトで使用し、広告売上を自社で管理できる。その売り上げもすべて自分たちのものとなる。プレイヤー・フォー・パブリッシャーズに参加して以来、ガーディアンは過去2年間、YouTubeをビジネスの中心に据えてきた。

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最終更新:10/19(土) 12:11
DIGIDAY[日本版]

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