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「ダイソンのEV」は夢と消えても、次世代バッテリーは生き残る

10/21(月) 12:35配信

WIRED.jp

ダイソンが電気自動車(EV)の開発を終了することを明らかにした。自動車メーカー各社がEVの開発を本格化させるなか、商業ベースに乗せるのが難しいと判断したという。その一方で、ヴェンチャー企業を買収するなどして開発を進めてきた次世代バッテリー「全固体電池」の開発は継続する。

次世代バッテリー「全固体電池」が秘める可能性

どうやら電気自動車(EV)の開発は、掃除機をつくるよりも難しいようである。サイクロン掃除機で知られるダイソンが、これまで4年続けてきたEVの開発を終了することを明らかにした。

ダイソンの創業者であるジャームズ・ダイソンは、従業員に向けたメッセージで「もはや商用化の道筋を見つけられない」と説明している。だが、523人からなる開発チームは「素晴らしいクルマをつくってくれた」のだという。同社によると開発チームの人員の多くは、掃除機やヘアドライヤーなどを手がける家電部門に配置転換されることになる。

自動車メーカーがEVに本腰

開発プロジェクトは2015年に水面下でスタートし、その存在が17年に明らかになった。ダイソンによると研究開発に25億ドル(約2,700億円)かける計画でいたが、こうしたなかで状況が大きく変化したのだという(このうちどの程度を実際に投じたのかは明らかにされていない)。フォルクスワーゲンやダイムラー、ゼネラルモーターズ(GM)、ホンダといった既存の大手自動車メーカーが、今後10年かけて総額3,000億ドル(同約32兆4,000億円)もの巨費をEVの開発に投じる計画が次々に明らかになったのだ。

こうした開発競争の成果はすでに現れ始めている。ジャガー「I-PACE」やメルセデス・ベンツ「EQC」といった高級EVをはじめ、日産自動車「リーフ」やGMの「シボレー・ボルト」、ヒュンダイ(現代自動車)の「Kona Electric」といった量産モデルが市販されたのだ。こうしたなか、ダイソンのような“新参者”は締め出される結果になった。

だが、実際のところ既存の自動車メーカーでさえ、少なくとも現時点ではEVを商業ベースに乗せられていない。コンサルタント会社であるアリックスパートナーズの調査によると、自動車メーカーは電動化への巨額の投資が重荷になり、2023年までに税引き前利益が600億ドル(約6兆5,000億円)減少する可能性があるという。

すでに自動車の利益率は低く、うまくいっている企業でも10パーセントを少し上回る程度にとどまっている。研究開発が複雑なクルマであるほど、そのコストを回収するには時間が必要になるだろう。テスラの最高経営責任者(CEO)であるイーロン・マスクが指摘しているように、自動車メーカーのビジネスは気弱な人には向かない。EVであれば、なおさらである。

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最終更新:10/21(月) 12:35
WIRED.jp

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