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敷地面積、騰落率、首都圏再開発エリアの新築マンションランキング

11/7(木) 17:32配信

@DIME

新築マンション市場の中でも、特に注目が集まるのが再開発マンション。
※グラフありの元記事は下記同タイトルをクリックすることで見ることができます

商業施設が併設されていたり、駅近であったり、規模が大きく建物内の共用施設が充実していたり、更には、街自体を変える力まで持ち合わせる再開発マンションだが、ひとえに再開発マンションといっても様々だ。

今回はマーキュリーが提供するサービス「開発Summary」で、2004年以降に分譲されたお知らせ看板データをもとに再開発の新築マンションを抽出し、再開発マンションに限定した動向や優位性など、様々な角度からランキング形式でまとめた。

再開発マンション徹底比較!再開発マンションランキング
再開発マンション エリア別延床面積ランキング


上位はタワーマンションの供給が活発な湾岸エリアが占める結果となった。内陸では、武蔵小杉を擁する川崎市中原区や、南千住や日暮里といった、まとまった開発があった東京都荒川区などが上位を占めている。

再開発マンション 敷地面積ランキング


敷地面積のランキングを見ると、販売開始前ではあるが、オリンピックの選手村の開発としても注目を集めるHARUMI FLAG(建築確認申請ベースでは3プロジェクト)が上位を占めた。

同プロジェクト3敷地を合計すると、次点のThe Tokyo Towersの3倍の敷地規模となり、過去に供給された再開発と比べても、どれだけ大きな開発であるかが分かる。

その他も湾岸エリアのマンションが上位を多く占める結果となった。元々更地であったり、大規模な事業所跡であったりと広大な開発用地が確保しやすいことが主因と考えられる。

再開発マンション 騰落率ランキング


再開発マンションの騰落率ランキングを見ると、上位の「新橋プラザビルコアレジデンス」「ナビューレ横浜タワーレジデンス」「豊洲シエルタワー」は新築分譲時の約2倍前後の価格で取引されている。上位にランクされたマンションの傾向は大きく3つに分かれるといえる。

ひとつは駅前、駅直結のタワーマンションであること、もう一つは都心部の希少性の高い場所に位置する高級タワーマンションであること、最後に敷地内や近接地に大きな商業地域・施設を擁すること。いずれにせよ「仕様」はもとより、「交通アクセス」「利便性」「立地」など、良いマンションとされる条件をすべて高い次元で備えていることが条件と言えそうだ。

※開発データは2019年7月5日時点、新築分譲データは2019年7月12日時点

構成/ino

@DIME

最終更新:11/7(木) 17:32
@DIME

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