Slack CEOインタビュー「日本人こそ必要としているツール…保守的で階層的な日本企業のイメージは虚構」

「Slack（スラック）」CEOスチュワート・バターフィールド氏（Stewart Butterfield）。英ケンブリッジ大学で哲学修士号を取得。認知科学、経済学、組織心理学、歴史、科学哲学へも造詣が深い。

ビジネスコラボレーションアプリとして2013年、アメリカで初めてリリースされて以来（2017年に日本語版サービスも開始）、2019年には全世界での日間アクティブユーザー1200万人を突破。数年でここまでの広がりを見せたSlackのCEOスチュワート・バターフィールド氏は何を思い、そう成してきたか。

　アメリカでリリースされた早い段階から私（筆者）は、この「Slack（スラック）」に非常に関心を持っていました。2017年に日本語版のサービスを開始したころには、日常的に使用する頻度は急速に増していきました。

　そんなタイミングで、2019年4月から日本政府による「働き方改革関連法」が施行。アメリカ人と日本人を両親に持つ筆者である私は、このSlackというビジネスコラボレーションアプリが日本社会においてどのように機能し、改革をもたらすのか？ 期待と諦念を抱いていたのでした…。チャットアプリである以上、やりとりは端的でスピード重視、相手側とは良い意味でフラットな関係性が基に求められる印象があります。

　一方、日本のビジネスではいまだメールが主流。メール内容は、ひな型的に構成されており、言語的・文化的に（良くも悪くも）上下関係がある日本社会では、「“お疲れさまです”もなしに、端的な文章は失礼にあたるのでは？」という不安を覚えずにはいられませんでした。中には、（素晴らしい日本の文化ではありますが）天気の話から始める方もいらっしゃるぐらいですから…。

　そんな日本市場で「このビジネスコラボレーションアプリには勝算はあるのか…？」とある種、懐疑的な気持ちを持ちながら、今回Slack社のCEOであるバターフィールド氏にインタビューをさせていただくことができました。

　Slack社が大切にしているDNAから、バターフィールド氏の人物像、そして、私の保守的な考え方が覆された“いま”の日本社会の実態を紐解いていきましょう。