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グーグルCEO、15周年を迎えた「Google マップ」の未来を語る

2/11(火) 12:13配信

WIRED.jp

将来の「Google マップ」はアルゴリズムによって建物を描き、ユーザーが何を食べるか決めるのを拡張現実(AR)機能でアシストするようになる。そしてGoogle マップの技術は、地図以外にも広く採用されることになる──。

次世代の検索は、「地図」が主戦場になる

そう説明するのは、グーグルの親会社であるアルファベットの最高経営責任者(CEO)、スンダー・ピチャイである。ピチャイは2015年にグーグルのCEOに就任してから推進してきた「AI(人工知能)ファースト」戦略によって、Google マップが実りの多い実験の場を提供してきたのだという。

これらの発言は、Google マップが2005年2月8日にサーヴィス開始15周年を迎えるにあたり、ピチャイが『WIRED』US版によるインタヴューに答えた際のものだ。グーグルは15周年を機に、Google マップアプリのアップデートを決めた。劇的なデザイン変更はないが、あまり知られていなかった便利な機能をメインページに移すほか、Google マップで最近提供を始めたAR機能のひとつが簡単に使えるようになっている。

ピチャイのGoogle マップに関する発言の背景のひとつに、グーグルのデジタル広告事業に対する規制当局の厳しい調査が挙げられる。『ウォール・ストリート・ジャーナル』は2月5日、米司法省がグーグルの広告プラットフォーム「DoubleClick」に関する独占禁止法違反を調査中だと伝えた。

Google マップは同社にとって大きな収益源ではないが、広告提供に関連するグーグル製品のひとつである。調査についてピチャイに質問すると、同社がこの問題に関する議論に「建設的に関与する」計画だと語った。「わたしたちはさまざまなプラットフォームを、さまざまなコンテクストで提供しています」と、ピチャイは説明する。

「以前も説明したことがありますが、大きなスケールではそのように見られて当然だと考えています。わたしたちの目標は、いま何に取り組んでいるのかを示すことです。DoubleClickでは、プラットフォームで生じた収益の大半をサイトの運営者が受け取るようにするために、当社はどんな苦労も惜しみません。改善の必要性を指摘するフィードバックがあれば、当社はそれを取り入れることをこれまで示してきました」

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最終更新:2/11(火) 12:13
WIRED.jp

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