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新型コロナで注目のオンライン診療 なぜ普及しないのか

3/26(木) 16:00配信

NEWS ポストセブン

 新型コロナの拡大で病院の待合室での感染リスクの高まりや往診ができなくなるといった問題が顕在化している。そうした状況で光明となり得るのが、「オンライン(遠隔)診療」だ。

 患者は自宅にいながらパソコンやスマホのビデオ通話機能を利用して病院の医師の診察や診断を受ける。薬の処方箋も郵送などで受け取れる。医療費は事前に登録したクレジットカードで支払うのが一般的だ。

 日本では1997年に一部解禁され、2018年に厚労省がガイドラインを作成して遠隔診療が保険適用されたことで導入が進んできた。

 専用アプリや機材を開発して参入するIT企業は多く、NTTドコモは今年から徳島県と提携し、精密な4Kカメラで撮影した患者の患部を最新の5G通信(大量のデータを超高速で送受信できる)を使って専門医がリアルタイムで観察しながら診断する僻地向けの遠隔医療の実証実験をスタートさせている。

◆普及しないオンライン診療

 日本遠隔医療学会常務理事の長谷川高志氏がこう語る。

「新型コロナの院内感染が怖くて病院には行きたくないという人が増えている今だからこそ、オンライン診療の有用性は高いと考えています。ただし、日本では適用条件が限定されているため、普及がそれほど進んでこなかった実情があります」

 厚労省の調査によると、オンライン診療を実施している医療機関は病院で約24%、診療所は約16%。患者が希望しても、かかりつけ医が対応していなければかなわない。オンライン診療を実施する病院をネットなどで探してかかりつけ医を変える方法も、これまではハードルが高かった。

「ガイドラインでは、初診は病院で診察を受けなければならない。さらに診察開始から6か月通院した後に、症状が慢性期に入って安定したと医師が判断して初めて、保険適用でのオンライン診療が可能になった。薬も対面診療の時の処方と同じであれば遠隔で出せますが、薬の種類や分量が変更されるときは一度病院に行って診察を受けなければならなかったのです」

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最終更新:3/26(木) 16:38
NEWS ポストセブン

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