地球にやさしいハイブランドのサステナビリティ

サステナブルな社会を実現すべくファッション業界も真摯に取り組んでいる

温暖化の影響を実感せざるを得ない現在。気候変動を食いとめ、持続可能＝サステナブルな社会を実現すべく、ファッション業界も真摯に取り組んでいる。ファッション業界紙『WWDジャパン』編集部にてその最前線を取材する廣田悠子氏と選んだトピックスからは、私たちの装いの未来が見えてくる。

ファッション協定＆ファッション業界気候行動憲章
業界単位の取り組みが大きな効果を発揮するサステナビリティ。ファッション業界全体を突き動かすグローバルなイニシアチブが近年相次いで策定されている。ひとつは国連主導で2018年に発表された「ファッション業界気候行動憲章」。もうひとつがフランスのマクロン大統領の依頼を受け、ケリングのピノー会長兼CEOが主導となり昨夏に発表された「ファッション協定」だ。主導する立場は異なるが、業界全体の意識を高める効果は高い。

ケリング会長兼CEO フランソワ=アンリ・ピノー
ラグジュアリーブランドを数多く擁するケリング・グループは、今や業界のサステナビリティをも牽引する存在。その原動力がフランソワ=アンリ・ピノー会長兼最高経営責任者だ。莫大な予算を投資し、環境負荷を数値化する環境損益計算書（EP&L）の開発や「ファッション協定」の旗振り役など、多くの取り組みを実践。そこには「ラグジュアリーとサステナビリティは同一である」という、強い信念があるのだ。

LVMHとステラ・マッカートニー
フランスのモエ ヘネシー・ルイ ヴィトン（LVMH）は多くの高級ブランドを擁するが、昨夏新たにステラ マッカートニーとの提携を発表。同時にステラ・マッカートニー本人が、同社の会長兼最高経営責任者ベルナール・アルノーのサステナビリティ特別アドバイザーに就任することも告知された。LVMHは1992年にフランス企業ではいち早くサステナビリティ部門を設立し、数々の施策を行ってきた。ラグジュアリーの重鎮の新局面に注目だ。