コロナ禍で露呈した、日本と欧米「リーダー格差」の根本原因

写真：現代ビジネス

　いま、世界が新型コロナウイルスと戦っている。米国のトランプ大統領、中国の習近平国家主席、英国のジョンソン首相(本人が感染)、日本の安倍晋三首相といった一国のリーダーが、その対応に苦慮する様子がニュースに出ない日はないほどだ。

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　人類にとって未知のウイルスへの対応に、多くの経営者も頭を抱えている。今回の事態をきっかけに、グローバル化の「逆回転」が始まりかねない状況だからだ。

　1989年の「ベルリンの壁崩壊」によって東西冷戦が終結。それによって世界市場が一つになると、それに合わせて企業のグローバル化も加速し、多くの日本企業も新たな市場を獲得して、その恩恵を得てきた。

　企業の活動がグローバル化すればするほど、こうした世界中で蔓延する新型コロナウイルスのようなパンデミックに近い非常事態は、世界中に張り巡らせたサプライチェーンを分断し、生産活動に脅威となるばかりか、消費マインドをも冷やしてしまう。

　危機は各企業に平等に襲い掛かってくる。ここからいかに立ち直れるか、経営者の力量が問われるところだ。

　ところで、最近の日本企業は元気がないと言われる。いわゆる「GAFA」の台頭など、米国のプラットフォーム企業の勢力拡大によってビジネスモデルが大きく変化していく中で、グローバル企業の「主役」が交代。国際社会における日本企業の存在感が薄れつつある。引いては世界で日本自体の存在感が沈没し、注目される日本人リーダーも減ったように見える。

　企業の時価総額の世界ランキングを見ると、バブル経済の始まった時期だったことも影響しているが、1989年にはトップ5はすべて日本勢が占めていた。それから30年後の現在、トップ5に日本勢は1社も存在しない。日本企業のトップ、トヨタ自動車ですら世界では35位だ。

　こうした日本企業の停滞、日本人リーダーの存在感のなさは、何が原因なのだろうか。この点について、これまで約20年間、日米両国において数百人のエグゼクティブをリクルーティングしてきた経験を持つ、牧師出身の異色のヘッドハンター、カネコ・アンド・アソシエイツ・ジャパンの金子信義代表(58)に聞いた。