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アーロン・ニエのグラフィックが示した、 台湾のデザイン力。

5/12(火) 19:33配信

Pen Online

WHO(世界保健機関)のテドロス事務局長が「台湾から人種差別的攻撃を受けた」と主張したことを受け、2020年4月14日の「ニューヨーク・タイムズ」紙に台湾の有志による意見広告が掲載された。そのためにクラウドファンディングで2万6980人から調達された資金は計1,951万ニュー台湾ドル、日本円で7,000万円以上にものぼる。

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2014年の「ひまわり学生運動」の際も同紙に意見広告を出稿した林祖儀が発起人となり、複数の有識者らで討論を重ね、支援者らによる投票を経て図案のコンセプトが決まった。最終的なグラフィックは、台湾を代表するデザイナーのアーロン・ニエ(聶永真)が担当。

左上には「WHO can help?」という一文が。WHOのロゴカラーの青色を使い、疑問詞の“WHO”と機関名とを掛けることで、「誰」が本当に世界を助けられるのかを問うている。アーロンはその背景をこう語る。
「台湾への不当な非難に反対しようと立ち上がったプロジェクトだったが、方向性を話し合ううちに、反論だけでは焦点が小さすぎるという結論に至った。私たちが訴えたいのは、たとえWHOから不当に排除され孤立しているとしても、台湾は世界の役に立てる実力を備えているいうこと。このコンセプトに沿って、グラフィックでは台湾が世界規模で広まる災厄からの出口になれることを表現した」

広告の下部には、英文で「孤立の時に我々は連帯を選ぶ」というコピーが添えられている。これは、世界中でいじめや蔑視・冷遇などを受け、不当に孤立させられてきた人々に対し、台湾は連帯して立ち向かうという意思表示。「台湾に敵はいない、いるのは友人だけだ」というのが台湾の姿勢なのだ。台湾からのメッセージを世界がどう受け止めるのか、注目が高まる。

文:近藤弥生子

最終更新:5/12(火) 19:33
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