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日本のスキー場改革へ マックアース、フランス企業と業務提携

2014/3/26(水) 10:21配信

THE PAGE

 日本国内で27のスキー場を経営する株式会社マックアース(代表取締役CEO一ノ本達己)と、世界最大のスノーリゾート運営会社あるフランスのカンパニーデザルプ(以下CDA)が資本・業務提携を締結したことが3月25日、東京都内で発表された。CDAはスキー運営のスペシャリストを作ることを目的に1989年、設立された。アルプス地方を中心にラ・プラーニュ、ティーニュ、メリベル、レ・ザルクなど11の高級スノーリゾートを有する世界最大のスノーリゾート運営会社で、グループスキー場間で集中購買のシステムや安全管理の内製化などを確立している。先のソチ五輪の設計、オペレーションも担当するなど、マックアースが手本とする企業だ。

 マックアースは、兵庫県のスキー場に隣接する食堂からスタート。代表取締役の一ノ本氏が幼いころから憧れていたスキー場経営に参入したのは2008年。それから6年間でその数を27にまで増やし、現在は、ホテル、野外教育、グリーンリゾート、ゴルフリゾートなどマウンテンリゾートを中心に事業展開している。

 1980年代から1990年代のスキーブーム時代と変わらない高コスト体質や、スキー人口の減少から経営難に陥ったスキー場を、次々と再生させている。数多く手がけることで各スキー場の“強み”を見出し、補完しあい、ノウハウの結集と情報の共有をすることで、ここまで躍進してきた。

 マックアースはスノーリゾートが、市場としての伸び代がまだまだあると考え、また日本のスノーリゾート界の現状を打破すべく、2012年からCDAにラブコールを送り続け、この度、締結にこぎつけた。

 これまでもマックアースでは、徹底したコストカット、マーケティングと宣伝、企画、各スキー場の個性化などの経営戦略で、利用者数や売り上げを伸ばしてきた。今回、CDAと提携を結んだことにより、更なる経費の軽減を期待している。たとえば最小限の燃料代で効率よく雪を作る技術など、今まで日本にはなかったノウハウや資材調達の共有化、一括購入による価格交渉力の強化などにより、「(現状より)さらに2~3割のコストカットは可能だと思います」と一ノ本氏。

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最終更新:2016/2/14(日) 3:25
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