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ジャパネットがJ2長崎支援表明 3年10億円以上、地元優先でクラブも受け入れへ

西日本スポーツ 3/11(土) 8:00配信

 経営難が表面化したサッカーJリーグ2部(J2)のV・ファーレン長崎について、筆頭株主の通販大手ジャパネットたかた(長崎県佐世保市)は10日、東京都内で記者会見し、100%子会社化を目指すなど全面的に支援する意向を示した。V長崎の再建を巡っては、英会話学校大手のNOVAホールディングス(東京)が5億円を超える支援を打診していたが、V長崎はジャパネット側の支援を受け入れる方向で調整に入った。11日、記者会見して発表する見通し。

J2長崎の業績と観客動員のグラフ

 ジャパネット側は、3年をめどに10億円以上を支援する意向を明かした上で、現在の持ち株19%からの大幅な引き上げと、経営の中核に前社長の高田明氏(68)を置く案を示した。会見した高田旭人社長と創業者の高田明氏は「長崎に育てていただいた会社として恩返しがしたい。腹をくくってやる」と語った。

 V長崎は10日午前、臨時の取締役会を開き、NOVA側に1億6千万円相当の第三者割当増資による株発行の方針を決めたが、方針を転換した。同日夕に長崎市で記者会見した荒木健治会長(60)は「ジャパネットから(具体的な)提案は受けていない」と、ジャパネットの支援に難色を示していたが、地元企業の支援を優先したい株主の意向が反映されたとみられる。

西日本スポーツ

最終更新:3/11(土) 8:00

西日本スポーツ

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