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日本の喫茶店文化は続くのか? 変わるコーヒー消費

4/11(火) 16:20配信

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4月13日は「喫茶店の日」

4月13日は「喫茶店の日」です。ご存知でしたか?  総務省統計局のホームページによると、この「喫茶店の日」は、今から129年前の明治21年(1888年)4月13日に、東京・上野に日本初の喫茶店「可否茶館」が開業したことに由来するとなっています。

なお、同HPでは喫茶店のことを、『「喫茶(きっさ)」とは、もともとは鎌倉時代(源実朝の時代)に中国から伝わったお茶を飲用し効用をたしなむ習慣や作法をさす言葉だったそうですが、今は「喫茶店」と聞いて皆さんが思い浮かべるようにコーヒーや紅茶などの飲み物、お菓子や軽食を出す飲食店のことです』と紹介しています。

喫茶店の業態や位置付けが大きく変わってきた

しかし、人々の生活様式や消費行動が大きく変わる中で、喫茶店の位置付けも大きく変わってきているのではないでしょうか。

まず、1970年代には歌謡曲名や歌詞で頻繁に使われた「喫茶店」という言葉が、死語になりつつあると言ったら言い過ぎでしょうか。既に、“コーヒー屋さん”や“コーヒーショップ”という一般抽象的な言葉を使う時代は過ぎ、“スタバ”とか“ドトール”といったチェーン店名を使うのが普通になっているような気もします。

駅前にある喫茶店のコーヒー代が不動産価格の指標だった時代も

一昔前、喫茶店のコーヒー料金(1杯)は重要な経済指標と言われたものです。というのは、駅前にある喫茶店のコーヒー代が、その地域の不動産価格を表していたと考えられたためです。実際、不動産バブルだった1980年代後半は、コーヒー代の値上げも激しかったことを覚えている人も多いのではないでしょうか。

しかし、現在では、駅前の一等地でも人口減少が進む地域でも、この20年間で急成長してきたスタバやドトールといったチェーン店では同じ価格で提供されています。これは、昔では考えられなかったことなのです。

日本国内の喫茶店の数は33年間で▲55%の大幅減少

ところで、日本国内における喫茶店の数はどうなっているのでしょうか? 

全日本コーヒー協会の統計資料によると、喫茶店の「事業所数」は、1981年の15万4,630をピークに減り続けており、直近の2014年は6万9,983と7万割れになりました。33年間で▲55%減となったわけです。

過去のデータが毎年あるわけではありませんが、1975年に9万2,137、1966年に2万7,026だったこと等から、7万割れは約43年ぶりと推察されます。それから2年が経った現在(2016年末)では、さらに減っている可能性もあるでしょう。

また、喫茶店の従業員数は、同じく1981年の57万6千人をピークに、2014年は33万9千人に減少しました。しかし、事業所数より減少ペースが緩やかであることから、喫茶店の大型化(マス・マーチャンダイジング化)を見ることができます。

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最終更新:4/11(火) 16:20
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