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JOCと競技団体が合同調査 “地の利”で五輪躍進へ

TOKYO MX 4/17(月) 21:41配信

TOKYO MX

 2020年の東京オリンピックに向けて、JOC=日本オリンピック委員会と国内の競技団体が初めて、合同で選手村予定地を視察しました。少しでも早く情報を得ることで、大会での躍進につなげたい考えです。

この合同事前調査には、大会の準備状況や選手のニーズを確認するため、水泳、バレーボールなど国内の34競技団体とJOCの担当者が参加しました。参加者は、大会組織委員会から会場と選手村間の輸送や宿泊、本番までの準備に関して説明を受けたほか、整備中の選手村予定地を視察しました。

 日本水泳連盟の上野広治常務理事は「早い時期にやることで、準備の段階から競技団体の方向性を検討できて、とても助かる」と話しました。また、日本バレーボール協会・全日本女子の中田久美監督は「組織委、JOC、競技団体がコミュニケーションを取って、各競技が最高のパフォーマンスを出せるようにしたい」と語りました。

最終更新:4/17(月) 21:41

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