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メジャーに思惑…大谷の移籍を最後に「入札制度」消滅か

日刊ゲンダイDIGITAL 5/7(日) 9:26配信

 この道はいつか来た道ではないか。

 米大リーグ機構(MLB)が、入札制度(ポスティングシステム)の今オフの改正を希望している。大谷翔平(22=日本ハム)が早ければ今オフ、同制度を利用してメジャー挑戦するからだ。

 メジャーは大谷をできるだけ有利な条件で手に入れたい。現制度は入札金の上限が約23億円に設定されているが、どうやら上限の減額をもくろんでいるらしい。

 いまから4年前、13年11月にも同様のケースがあった。MLBと日本野球機構(NPB)が、入札制度に関して綱引きをした。同年オフ、公式戦24勝無敗の田中将大(28=現ヤンキース)が、同制度を利用して海を渡ることが濃厚だったからだ。

 それまでの制度は入札金に上限がなく、松坂やダルビッシュは入札金だけで50億円を超えた。MLBはこの金額にかみついた。「移籍金になぜこれだけの大金が必要になるのか」「金満球団だけが優れた選手を獲得できる現制度はフェアではない」と。

 NPBからは「移籍金の23億円は安過ぎる」との意見が出たものの、結局、「こちらの条件をのめないなら入札制度をなくしても構わない」というMLBの恫喝に屈するしかなかった。同制度がなくなれば、メジャー移籍の方法は海外FAに限られる。少しでも早い時期にメジャー挑戦したいという選手の希望はかなえられないうえ、球団には移籍金がまったく入らなくなってしまう。NPBはMLBの条件をのむしかなく、移籍金の上限が約23億円の現制度に改正された経緯がある。今回もMLBの要求を受け入れることになるのは火を見るより明らかだ。

 メジャーはそもそも入札制度をなくしたいと考えている。米球界でも話題の大谷を少しでも早い時期に手に入れたいからシブシブ制度の改正を主張しているものの、大谷クラスの大物は今後、しばらく出てこないだろうと踏んでいるとか。だとすれば金額の多寡にかかわらず、選手獲得に移籍金が必要になる同制度を存続させているのもバカげた話。入札制度は大谷の移籍を最後になくなるとみる代理人関係者は多い。

最終更新:5/7(日) 9:26

日刊ゲンダイDIGITAL

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