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旭化成・JSR・ZSE、日本が誇るS-SBR世界3強体制が完成 各社年産20万トン超規模に

5/8(月) 11:14配信

日刊工業新聞電子版

路面抵抗軽減技術、追随許さず

 低燃費タイヤ用合成ゴム(S-SBR)を手がける日本勢が、その確固たる地位を確立しつつある。業界3位の日本ゼオンと4位の住友化学が同事業を統合したZSエラストマー(ZSE、東京都千代田区)が4月に始動。業界トップの旭化成と2位のJSRを合わせ、世界3強体制が完成した。ZSEの伊藤敬社長は「1社でできなかった設備投資を決断しやすくなる。競合の背中も見えてくる」と明言。2020年度までに現状比1.5倍の450億―500億円の事業に育て、遠のくばかりだった先行2社を射程に捉える。

 S-SBRはタイヤの接地面(トレッド)に使われる。走行時に路面の抵抗を減らすことができ、燃費改善に寄与する。耐摩耗性や雨天時の安全走行を実現するグリップ性能も高い。韓国大手などの大型投資と価格競争に“支配”された汎用合成ゴムと異なり、今も日本勢が高いシェアを握る領域だ。伊藤社長も「技術は今も進化し続けている。そう簡単に追随はさせない」と言い切る。

 低燃費タイヤは環境規制の厳格化などを受け需要が拡大。特に足元は中国で始まったラベリング制度を追い風に、S-SBRも年率6―8%の成長が見込まれている。

 これを踏まえ、旭化成は18年度にシンガポール工場を3割増強して、全社の生産能力が年26万トンになる見通し。JSRもタイ工場の増強やハンガリー工場の新設により、18年度の生産能力を同22万トンにする戦略を打ち出している。

シンガポール最有力

 これに対し、ZSEはゼオンと住化のシンガポール工場のほか、ゼオンの徳山工場(山口県周南市)と住化の千葉工場(千葉県市原市)で一気に計17万3000トンの年間生産能力を手に入れた。ただ、伊藤社長は「あと3年もすれば、キャパシティーの大半は埋まってしまう」とうれしい悲鳴を上げる。2年後をめどに描くのは、最低でも年3万トン分の増強で同20万トン規模の能力を持つシナリオだ。

 実際、ZSEはシンガポールをその最有力候補として検討に入っている。急ピッチで環境対策に取り組むアジアは、今や厳しい環境規制を敷く欧州を上回る最大の需要地。日本勢にドイツのトリンセオを加えた主要各社も、アジア重視の姿勢は同じだ。現時点で建設費はかさむものの、原料となるブタジエンの調達はもちろん、ユーティリティーやインフラが整備されている利点も大きい。

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