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教材用図書を教養本に/余剰品販売が人気・弘前

Web東奥 5/11(木) 11:09配信

 青森県内の小・中・高校で使っている教科書の総代理店業務を行っている弘前市の青森県図書教育用品株式会社(今泉良郎代表取締役社長)が19日まで、県内の学校で供給・販売が終了し余剰となって戻ってきた教科書を一般対象に公開、頒布している。学校の教科書が大人のための教養本として見直されている中、全教科500点以上を一堂に集めた珍しい機会となっている。
 同社は毎年、県内35の取扱店を通じて各学校に約130万冊の教科書を供給。入学者数の見込み違いなどで余った教科書は、再び同社に集められた後、各出版社に返品される。今回は、倉庫で返品を待つ1万冊以上が対象。
 内訳は小学校用28点、中学校用27点で、全国で流通する全ての教科書のおよそ半数。高校は502点で約65%。教科書は普段でも取扱店で購入できるが、多くは注文販売になるため、今回のように見比べることはできない。
 教科書は近年、高校社会科の教科書をベースに一般用にリライトした山川出版社の「もういちど読む」シリーズが人気となるなど、生涯学習や検定受検のための実用書などとして使われるケースが増えている。
 「学校で使う地図帳は毎年更新され、書店で市販されている一般の物より内容が新しいと聞いて、今年購入しました」と話す、元弘前高校長で弘前市の工藤一夫さん(77)賀津子さん(71)夫妻。ニュースで見る地名や、過去に行った海外旅行先などを確かめるため、いつも手近に置いては開いているという。
 弘前商工会議所で販売士など各種検定試験の講師を務める、同市の元東奥信用金庫職員田中庸夫さん(64)は「厳選された、柔らかい言葉で書かれた高校の商業の教科書は、私のバイブル」と話す。
 今泉社長は「歴史の基本を知るには中学校や高校の教科書は最適」とし、「今回試行してみて需要があれば、今後も実施を検討したい」と話している。
 公開は同市外崎3丁目の同社倉庫で平日午前9時から午後5時まで。問い合わせは同社(電話0172-27-8811)へ。

東奥日報社

最終更新:5/11(木) 11:09

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