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日本株売買低調で中小型色強まる、米政策次第で優位継続か

5/31(水) 14:50配信

Bloomberg

東証1部市場に対するマザーズ市場の売買代金の割合がことしの最高水準に接近している。米国の主要経済指標や金融政策の見極めなどから大型株への投資が手控えられる中、東証1部売買代金は週明け2日連続で2兆円を割る薄商い。 東証1部の売買全体のうち上位10銘柄の占める割合を示す先導株比率はボトム圏で、物色の焦点が定まらない状況を示している。丸三証券の牛尾貴投資情報部長は、「マーケットのボリュームが落ちてくると中小型株の色が強まる」と指摘。米国の6月利上げの可能性は高いが、金融当局者がその後の見通しでハト派的なスタンスを示すようなら、「年初から続く中小型株優位の流れは変わらないだろう」との見方を示した。

Hiroyuki Sekine

最終更新:5/31(水) 14:50
Bloomberg