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【世界株】米株最高値更新、日経平均2万円回復。ディスインフレ・ラリーのはじまりか?

6/4(日) 16:20配信

投信1

日独米の株が揃って上昇した1週間

先週(2017年5月29日-6月2日)の世界の株式市場は、先進国株を中心に幅広い市場で上昇しました。主要市場の週間騰落率は、現地通貨ベースでTOPIXが+2.7%、独DAXが+1.8%、米S&P500が+1.0%、上海総合が▲0.2%となりました。

最大の注目材料であった5月の米国の雇用統計では雇用増の継続を確認しましたが、その増加ペースおよび賃金上昇率はいまひとつという内容でした。米国では製造業の景況感は良いのですが、新車販売・消費者信頼感など消費関連の指標に悪化兆候が出ていて、4月の個人消費支出コア・デフレータの上昇率も鈍化しました。以上の結果、米国の6月追加利上げはコンセンサスになっていますが、その後の利上げには慎重な見方が市場では強まっています。

これに対する市場の反応は、ドル安、債券高(長期金利低下)、株高となりました。米ドルはメキシコ・ペソなど一部を除き全面安になり、米国の10年、30年国債の利回りはトランプラリーの起点の水準までほぼ戻りました。長期金利の低下はインフレ率が高まらない欧州の独仏にもみられます。

一方、株式市場は日米欧の先進国を中心に上昇しました。企業業績の成長期待と物価上昇圧力の後退による長期金利の低下を好感していると言えます。

先週の株式市場で興味深いのは、必ずしもテクノロジー株主導ではないということです。一見ナスダック総合指数や半導体指数の高い上昇率に目が行きますが、よく見てみるとテスラは上げましたが、アップル、アルファベット、アマゾン、フェイスブックなどの上昇率は突出していません。むしろデュポン、スリーエム、マクドナルド、マイクロソフト、ジョンソン&ジョンソンなどの銘柄が大幅に上げています。また、原油価格の下落でエネルギー株が下げ、市場の価格変動率の低下から金融株が下げており、バイオテクノロジー株に復調の兆しも見えます。こうしてみると、「ポスト・トランプラリー」を模索しはじめた、ともみなせそうです。

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最終更新:6/11(日) 13:10
投信1