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ボランティアのノウハウ共有 組織委、日本財団と連携協定

6/15(木) 18:56配信

産経新聞

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は15日、日本財団とボランティアに関する連携協定を締結した。スポーツ大会などへのボランティア派遣や育成で中心的役割を果たしている同財団の専門知識や経験を共有し、大会の成功に結びつける。

 組織委は大会中9万人以上のボランティアが参加すると見込んでおり、来年夏の募集開始へ向け東京都と準備を進めている。都内で行われた協定締結式には森喜朗会長が出席。「ボランティアは大会運営の担い手として重要な存在。質の高い研修機会を提供する必要がある」と締結の狙いを説明した。

 同財団は研修プログラムの作成や講師育成のほか、ボランティア機運醸成に向けたイベント開催などで協力する。

 笹川陽平会長は「単に見る側だけでなく、ともに働いたという喜びを多くの方々に味わっていただきたい」と述べた。

最終更新:6/15(木) 18:56
産経新聞