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大分の地割れ、確認から1カ月 地下水位の上昇が原因か

6/18(日) 22:13配信

朝日新聞デジタル

 大分県豊後大野市の中山間地で地すべりによる地割れが確認されてから1カ月あまり。幅が広がるペースは落ち、市は避難勧告の対象の縮小も検討中だが、地すべりを止める対策工事には1年以上かかりそうだ。住民の暮らしや農業に影響が出ている。

【写真】5月23日、田んぼに現れた筋状の地割れ=大分県豊後大野市、朝日新聞社ヘリから、長沢幹城撮影

 地割れが現れたのは、市中心部から10キロ以上西にある朝地(あさじ)町綿田(わただ)地区の棚田。東西約300メートル、南北約400メートルの範囲で、亀裂が広がり崩れ落ちた田もある。市によると、水田12ヘクタールのうち8・2ヘクタールで耕作できなくなった。江戸時代は藩への献上米の産地だったコメどころ。稲作農家の長岡司さん(83)は「作付けできず残念」と悔しがる。

 5月16日に初めて確認された地割れは急速に広がり、26日には幅の広がりが1時間あたり最大2センチと加速した。市は一帯を災害対策基本法に基づく警戒区域に指定し、9世帯17人への避難勧告を出した。市は、今は平均2~3ミリに落ち着いたとして、梅雨明けにも対象世帯を縮小したい考えだ。

 現地調査に入った国の土木研究所の専門家によると、地割れの原因は、地下水位の上昇によって起きる地すべりとみられる。綿田地区では1964年にも地すべりがあった。急に大きく崩れる可能性は低いが、抜本的な対策として地下水をくみ上げて地すべりを止める必要がある。

 県は今月13日、ボーリング調査を開始。すべり面の深さや地下水位を確かめたうえで、今秋にも井戸を掘って地下水を抜く工事を始め、2019年3月末までには終えたいとしている。

 新潟大の福岡浩教授(地すべり学)は「いったん収まったと思っても、雨や地震で再び動き出すこともあり、すべる方向や移動速度などを注視する必要がある」と話す。(菊地洋行、小林舞子)

朝日新聞社