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コミュニティナース、離職看護師の新たな働き方に 

6/19(月) 15:13配信

産経新聞

 コミュニティナースの取り組みは、育児や過重労働で離職した看護師の新たな働き方としても注目を集めている。

 厚生労働省によると、平成27年の全国の看護師数は117万6859人。就業場所は病院が69・8%、診療所が16・0%と、8割以上が医療機関だ。だが、日本におけるコミュニティナースの第一人者で、育成にも尽力する矢田明子さん(37)=島根県雲南市=は、「コミュニティナースは、病院以外で看護師の専門性を生かすことができる、新しいキャリアの選択肢になる」と指摘する。

 日本看護協会の調査では、28年度の常勤看護職の離職率は10・9%。同協会の24年度調査では、離職した看護職の退職理由は、「妊娠・出産」が24・2%で最多。次いで「自分の健康状態(身体的)」18・3%▽「自分の健康状態(精神的)」13・3%▽「子育て」10・3%▽「時間外労働(残業)が多い」9・6%-などだった。柔軟な働き方ができれば、再び仕事に就く可能性が高い「潜在看護師」は多い。

 看護とは本来、病気の予防から治療後のケアまで、健康をトータルで管理することをいう。

 矢田さんは、「病院だとシステム化された働き方しかできない。でもコミュニティナースは自分らしい看護や、働き方のスタイルを自由に作ることができる」と強調。給与面の課題はあるが、「行政とも連携しながら、多様な働き方を確立していきたい」と話した。

最終更新:6/19(月) 16:37
産経新聞