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忘れていませんか?「末尾が7の年」のアノマリーには要注意

6/30(金) 17:25配信

投信1

2017年上半期の株式市場は堅調に推移

早いもので2017年も半分が過ぎようとしています。世界を見回すと、この半年の間だけでもいろいろなことがあったように思います。欧州を中心に、テロが頻発しています。北朝鮮はミサイル問題を中心にきな臭い話が多くありました。今年発足した米国のトランプ政権は早くも混乱を極めていますし、フランスやイギリスでは選挙の結果を固唾を飲んで見守ったのも今年の話です。

そのような中、株式市場は比較的堅調に推移してきました。TOPIXは2016年末比で6%ほど上昇し、日経平均は20,000円を超えて推移しています。

西暦の「末尾が7の年」は市場が荒れる年?

ところで、今年は2017年。実は「末尾が7の年は市場が荒れる」と言われています。理論や理屈でうまく説明できる因果関係があるわけでもなく、ジンクスのような話なのですが、過去30年を振り返ると、事実としては確かに1987年、1997年、2007年には経済史に残るような大きな暴落が発生しました。

10年前の2007年は翌年のリーマンショックにつながるサブプライムショック

10年前の2007年に起きたのは、サブプライムショックです。2001年以降の低金利政策により発生した米国の住宅バブルが崩壊したことで発生しました。

2007年を振り返れば、2月に上海株式市場が1日で8.8%下落するという上海ショックがあったものの、短期間で回復したことにより、妙な安心感の中で株価が推移していきました。その裏では、米国の住宅価格の下落が始まり、8月には、フランスのBNPパリバ傘下のファンドの資産凍結に端を発するパリバショック等で徐々に現象として見え始めるようになりました。それでもNYダウは10月に史上最高値をつけていましたが、そこから一気に下落が始まりました。

その後、翌2008年のリーマンショックへとつながっていったのは、ご存じの通りです。

20年前の1997年はアジア通貨危機

20年前の1997年は、アジア通貨危機が起きました。1990年代、当時のアジアの多くは、自国通貨と米ドルの為替レートを固定するドルペッグ制をとっており、安定的なドル安の中で、輸出を増やして経済発展していました。1995年になって米国がドル高政策に転換すると、これまでうまくいっていた構図が変調をきたしました。

その脆弱となったところをヘッジファンドがアジア諸国の通貨の空売りで突いたことにより、アジア各国の経済状況が混乱に陥りました。結局、タイ、インドネシア、韓国はIMF管理に入ることとなりました。

その影響は、翌1998年のロシア通貨危機につながったほか、1998年の日本の金融不安の遠因にもなったと言われています。

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最終更新:6/30(金) 17:55
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