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運転補助システムの需要が急増=独ボッシュ

7/5(水) 16:59配信

ロイター

[フランクフルト 4日 ロイター] - ドイツの自動車部品大手ロバート・ボッシュ[ROBG.UL]は4日、自動車各社が運転補助や自動運転機能の拡充を競っていることを背景に、レーダーやビデオセンサーの需要が急増していることを明らかにした。

今年はレーダーシステムの売上高が60%、ビデオセンサーが80%、それぞれ増加する見通し。これら運転補助製品の売上高は昨年10億ユーロに達し、それに加えて35億ユーロ相当の受注があったという。

自動運転用の部品に加え、最先端の安全装置を製造するモビリティ・ソリューションズ部門の売上高は、昨年の439億ユーロ(498億ドル)から今年は7%前後増えると見込んでいる。

経営委員会のロルフ・ブランダー氏は「わが社は市場の平均よりも速いスピードで成長している」と述べた。

同社はさらに、ソフトウエア、サービス、インターネット接続型機器、電気自動車などの分野にも進出する予定で、消費者に直接アクセスするオートバイのレンタル事業なども視野に入れている。

モビリティ・ソリューションズ部門の研究開発人員は今年末までに約4000人増やして4万8000人とする計画だ。

ボッシュは米グーグル<GOOGL.O>の自動運転車の試作品向けにエレクトリックパワートレインなどを開発したほか、米電気自動車大手テスラ<TSLA.O>に運転補助システムを納入している。

最終更新:7/17(月) 21:52
ロイター