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教育資金の貯め方6つを比較して考えました。あなたはどれを選びますか?

7/5(水) 12:10配信

マネーの達人

貯め方は学資保険だけじゃない!

子どもが生まれてひと段落したら、考え始めるのが教育資金の準備。

特に大学は私立か公立か、はたまた文系か理系かでずいぶん差が生じるようですが、そんなことは赤ん坊を見ていても分かりません。

いずれにせよウン百万円と必要になります。わが子のために要るものならば、必死で用意しようとするのが親。とはいえ直前で慌てなくて良いように、準備しておきたいところです。

どうやって準備するのか。

学資保険?

いやいや方法はそれだけじゃないですよ。「学資だからといって学資保険で準備しなければならない」なんて法律はありません。様々な方法に、一長一短があるのです。

今回は教育資金の貯め方について、考えてみたいと思います!

1. 学資保険

王道ゆえ、疑ってかかりたいと思います。保険料として毎月(または毎年)支払わなければならないため、強制力がなかなかあるのは事実。

ですが、途中解約した場合には元本割れするというリスクがあり、またインフレにも弱く、昨今の超低金利のまま利率が固定されてしまうというのが悩みどころなのです。

契約者である親が死亡してしまっても学資は受け取れるという長所が喧伝されていますが、別にその役割は学資保険でなく、一般の死亡保険でも担えるところですよね。

数百万円の死亡保障なんて、定期保険ならさほどの保険料にはなりません。

ただし、他に生命保険に加入していない、または加入している生命保険が少額なら、「生命保険料控除」という所得控除が得られます。これは大きいので、該当しているならおススメです。

2. 積立預金(積立貯金)

一度契約してしまえば、学資保険と同様に自動的に口座から引き落としてもらえるので、強制力はあります。

学資保険よりも利率は低いですが、途中解約しても元本割れはおこらず安心です。また利率は定期的に見直されるので、インフレにも強いと言えるでしょう。

3. 積立投資信託

同じ積立でも、投資信託で積み立ててみるという手もあります。こちらも自動的に口座から引き落としてくれますから、強制力アリ。

投資商品ですので大切な教育資金が元本割れしてしまうというリスクがありますが、それこそ一長一短。そのリスクの分、殖えることもあるのです。そして、インフレにも強い。

■とはいえリスクが怖い人もいますよね

ですが、積立投信という方法自体が比較的低リスクだと言われているドルコスト平均法です。また一口に投資信託といっても、海外株式から国内公社債まで、リスクの度合いによってズラリと種類があります。

自分の取れるリスクに応じて選ぶ、というのも面白いかもしれません。

投資で得た利益には約20%の所得税・個人住民税がかかりますが、NISAやジュニアNISAを使えば、年間120万円(ジュニアNISAなら年間80万円)までの投資には課税されません。殖やすなら、コレです。

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最終更新:7/5(水) 12:10
マネーの達人