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お金の心配を安心に変える資金計画のポイント

8/1(火) 12:05配信

ベネッセ 教育情報サイト

子育て世代にとって、「住宅を購入したいけれど、いくらの家を買えばいい?」、「習い事をさせたいけれど、きょうだいでいくらまで支出ができる?」…など、住宅資金や教育資金のお金の心配は尽きないことでしょう。
一番予測が難しいのが老後資金です。平均寿命が長くなり老後も長くなっています。100歳まで生きる前提で資金計画を立てる必要があります。そこで、今回は、お金の心配を安心に変える資金計画を立てるポイントを見てみましょう。

資金計画を立てる強力なツールはライフサイクル表

右の図表はライフサイクル表と言います。一生の収入と支出のバランスを考えるときに欠かせないツールです。横軸は100歳までの年齢、縦軸は収入と支出です。その差額(紫色の箇所)は貯蓄額です。

この図表を見ると、収入線から大きく飛び出している黄色の箇所が3か所あります。これを三大支出と言います。住宅資金、教育資金、老後資金です。あらかじめその年は貯蓄するどころか大きな支出が予想されます。そのため、この三大支出が貯蓄をする目標になります。ひとつずつ見ていきましょう。

1.住宅資金

「我が家にとって、いくらの家が適正な購入金額か」を知るには、いくつかの方法があります。1つは、現在毎月支払っている家賃と住宅ローンの毎月支払額を比較する方法です。家賃と同額だと、これまでのペースを崩さずに貯蓄できます。家賃より住宅ローンの毎月支払額が少ないと貯蓄額は増え、家賃より多いと貯蓄額は減ります。貯蓄額が減ると、老後資金が少なくなってしまいます。この住宅ローン借入額に頭金をプラスした金額が、住宅購入金額になります。諸費用も考慮しましょう。

もう1つの方法は、税込み年収をベースに計算する方法です。住宅ローンでよく言われる借入目安は、税込み年収×4~5倍です。たとえば、税込み年収500万円のご家庭は、2,000万円(=500万円×4倍)から2,500万円(=500万円×5倍)です。頭金が1,000万円とすると、適正な購入金額は3,000万円から3,500万円の範囲内となります。

最近の傾向としては、「ずっと賃貸のほうがいい」と主張する賃貸派と、「住宅は資産になるので、早く購入するほうがいい」という購入派が拮抗しています。これは住宅金額が、地方と都心などの地域によって下落率や上昇率が異なることがひとつの要因です。とくに共働き世帯が多くなったために、通勤時間が短くてすむ都心では、住宅価格が高騰している一定エリアもあります。「将来の住宅金額の下落が心配だけど、やはり購入したい」という方には、一定期間の家賃の累計額と下落の予想額を比較する方法があります。いずれにせよ、なるべく下落しづらい人気エリアや交通の便の良さを考慮するとよいでしょう。

住宅は高い買い物です。金銭感覚がマヒして100万円単位で予算が増えがちです。大切なことは、ご家庭の収入に応じた購入金額を間違わないことです。住宅に見栄は禁物。100万円単位で住宅資金の予算を下げると、老後がとても楽になります。

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