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精神疾患で休職5,000人超 心配な先生の「心の健康」

8/4(金) 16:01配信

ベネッセ 教育情報サイト

先生方のメンタルヘルスの現状は、どうなっているのでしょうか。

減ったとはいえ184人に1人の割合

教員のメンタルヘルスについて実態の一端を示すのが、病気休職者のうち精神疾患を理由とする者の推移です。文部科学省は毎年、公立学校教職員の人事行政について調査していますが、2015(平成27)年度の精神疾患による病気休職者は全国で5,009人となっており、3年連続で5,000人を超えました。在職者数に占める割合は0.54%で、184人に1人が精神疾患で休職している計算になります。ピークだった2009(平成21)年度(休職者数5,458人、割合0.6%=168人に1人)に比べれば低く、この3年間にしても微減が続いていますから、悪化しているとは言えないのですが、依然として深刻な課題であることは間違いありません。

割合を学校種別で比べれば、小学校が0.55%、中学校が0.64%、高校が0.37%、特別支援学校が0.66%など、義務教育段階、とりわけ中学校で多いのが気になります。日本の中学校教員は<世界一忙しい>ことが、経済協力開発機構(OECD)の調査でも明らかになっているところです(2013<平成25>年「国際教員指導環境調査」=TALIS)。

職種別では、校長が0.07%、教頭を含む「副校長等」が0.23%と管理職では低いのに対して、学級・教科担任など一般の「教諭等」は0.60%と高くなっています。

年代別では、20代が0.50%だったのに対して、30代以降では0.61~0.63%と増加します。休職者に占める割合を計算すると、20代が11.3%、30代が22.3%、40代が27.8%、50代以上が38.7%と、50代以上が突出しているように見えますが、そもそもの年齢構成(20代13.6%、30代21.5%、40代26.7%、50代38.2%=2013<平成25>年度学校教員統計調査)と比べれば、むしろ30・40代に多いことがうかがえます。この世代は採用数が抑制された影響から、極端に層が薄いうえに、学校の中堅として多くの仕事が期待されていますから、それだけストレスも高まっているようです。

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