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高齢化で活動先細り懸念 静岡県出身の在京者親睦会

8/7(月) 17:40配信

@S[アットエス] by 静岡新聞SBS

 首都圏在住の静岡県内出身者でつくる同郷親睦会の会員が高齢化で減少し、関係者は活動の先細りへの懸念を強めている。背景にあるのは若手会員確保の難しさ。フェイスブックやLINE(ライン)といったSNSの普及による故郷への距離感の変化が影響しているという指摘もある。各団体は地元との連携を強めるなど新たな活動を模索し始めている。 

 「役員のなり手が少なく、このままでは数年後に会の運営が危ぶまれる」。川根本町出身者でつくる「とうきょう川根の会」が7月中旬に開いた総会で、大村隆明会長(77)は会員に訴えた。同会の会員は62人だが、40代以下はおらず、役員の大半は70代。

 県東京事務所によると、県内出身者の同郷親睦会は全県対象の県人会など4団体があるが、いずれも若手会員の確保は悩みの種だ。

 河津町出身者の河津会は15年前の発足時から会員数が半減し、現在は60~90代の73人。昨年から今年にかけて6人が体調不良を理由に退会した。山田高司事務局長(72)は「SNSや交通網の発達で河津と東京の距離感が変わった」と若手減少の理由を説明。時代に対応して会の活動を見直し、外部の視点から地元の活性化策を助言する取り組みを検討する。より現実的な若者の思考を踏まえ「故郷を懐かしむだけでなく、故郷に貢献する方策を考えたい」と話す。

 若者を取り込むための新たな工夫も徐々に始まっている。旧水窪町(現浜松市)出身者による東京みさくぼ会は地元のNPO法人「まちづくりネットワークWILL」と連携し、東京での特産品販売に協力する。県人会は若者の入会促進策としてバーベキュー交流会を開いたり、ホームページの内容を充実したりして会員数を増やしている。斎藤達哉副理事長(63)は「若者が気軽に参加できる雰囲気をつくりたい」と意気込む。

静岡新聞社