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知らない、使わないでは損をする!会社の福利厚生

2017/8/9(水) 20:50配信

ファイナンシャルフィールド

もしも大きな病気になって高い医療費を支払わなければならなくなり、長期間仕事を休むことになってしまったら、家計はどうなってしまうのかと不安になるものです。

そのような場合に備えて保険に加入するのですが、勤務先の福利厚生制度があるので保険がなくても困らないという人もいます。

保険よりもまず福利厚生を調べる

勤務先によっては会社の福利厚生で公的保険制度にプラスアルファの給付を受けられる場合があり、例えば、ひと月の医療費の自己負担が2万円を超えた分を健保組合が負担してくれるところがあります。公的な高額療養費制度よりも手厚い保障です。

また、健康保険には病気やケガをして働けない場合には、給与の6割程度を支給する法定給付の「傷病手当金」がありますが、健保組合の中には「傷病手当付加金」を上乗せするところもあります。

「傷病手当金」と「傷病手当付加金」を合わせれば給与の8割程度が給付されるので、会社を休んでも収入の心配をする必要がほとんどないという人もいるのです。

公務員にも健康保険にあたる共済組合があり、こちらにも公的制度に上乗せされる給付があります。

会社員も公務員も付加給付が充実しているのであれば、生命保険で病気やケガの医療費に大きく備えておく必要はありません。

それぞれの健保組合や共済組合による違いもあるので、保険に加入する前、見直しをする前には、ぜひ勤務先の福利厚生制度を確認してみましょう。

現役の時から定年後に備える

現役時代にはこのような充実した福利厚生制度の恩恵を受けられますが、定年後にその健康保険組合から脱退すると付加給付は受けられなくなってしまいます。

定年後の保障をどのようにするか、現役のうちから考えておきたいところです。

定年後に医療保険に加入すればよいと考えていても、年齢が高くなれば保険料も高くなりますし、健康面に問題があれば加入は難しくなります。保険には加入せず、貯蓄で備えるという選択をする方もいるでしょう。

現役時代に医療保険に加入しないのであれば、負担しなくてもよい保険料の分はぜひ定年後のために貯蓄しておかれることをおすすめします。


Text:森田 和子(もりた かずこ)
1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP(R)認定者、DCA(確定拠出年金アドバイザー)。FPオフィス・モリタ 代表

ファイナンシャルフィールド編集部