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財形・NISA・iDeCoの特性を生かして使い分けを考える

8/11(金) 8:10配信

ファイナンシャルフィールド

最近iDeCoを始めたいという人が増えています。

iDeCoを始めると、貯蓄に回す資金をiDeCoに拠出することになりますが、これまで資産形成してきた財形やNISAといったツールとの合わせ技を考えることも大切です。

それぞれの特性を生かした活用法で使い分けを考えましょう。

財形を中心にiDeCoをプラスで考える

家計相談にいらしたKさんは8月にご出産を控えています。ご主人は48歳です。待望の第一子誕生なのですが、子どもが成人する時に68歳。

会社の制度が変わり定年は60歳から65歳に延長されたそうですが、この5年間のお給料は下がる見込みで、教育資金や老後資金に不安を感じていると言います。

そのため「現在は年間50万円の財形貯蓄をしていて、設定金額の増額をしたいと思っている。iDeCoも考えたい」ということでした。その内容です。

財形貯蓄は元本550万円まで非課税の制度です。天引きなので着実に貯蓄でき、元本保証のメリットがあります。今回はこのコアの貯蓄はそのまま継続して安全性を確保し、増やす部分はiDeCoを利用するようにご提案しました。

財形貯蓄の増額はせず、ご主人のiDeCo口座を開設することにしたのです。ご主人が既に日本株式に投資されているので、iDeCoの組み入れ商品はそれを加味して国内外のバランスを考えることになりました。

Kさんの場合は、ご主人が65歳の時に子どもさんが17歳。教育費のピークを迎えます。既に全期前納で300万円の学資保険に加入されていますが、これでは足りません。

iDeCoを充当しても良いと思います。ですがこの資金を教育費に使ってしまうと、今度は老後資金が不足してしまいます。キャッシュフロー表を作成し、財形貯蓄とiDeCoによって確保できる老後資金を先に計算した上で、余剰分で教育資金への充当を考えると良いと思います。

というのも、高齢で子供をもった場合、教育費を掛け過ぎる傾向があります。その結果、老後貧乏になるケースが多いからです。

自分たちの老後の生活のことも考えながら、使うことができる適正な教育費を知ることが大切です。

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