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ホンダの電動化シフト。系列サプライヤーは仕事が無くなるどころかチャンス到来

9/24(日) 14:12配信

ニュースイッチ

ケーヒン、EV向け部品をホンダ以外にも供給拡大

 自動車用システム製品メーカーのケーヒン。ホンダを中心に多くの完成車メーカーに、電子燃料噴射システム(FIシステム)やエンジン部品などを2輪車、4輪車を問わず供給している。

 同社が現在力を入れているのが、電気自動車(EV)など電動車両向けの製品だ。例えば、パワーコントロールユニット(PCU)はEVやハイブリッド車(HV)に積まれる頭脳のような部品。走行時はバッテリーの電力をモーターに供給し、減速時はモーターで起きた電力をバッテリーに充電する。発生できる電力が大きいことから小型化でき、制震、耐震設計でトランスミッション上に直接置け、完成車メーカーから車両設計の自由度が増すと好評だ。

 バッテリーマネジメントシステム(BMS)は、バッテリー残量の検出や充放電制御をする。検出精度が高いため「バッテリーの電気を上手に使え、航続距離向上につながる」(阿部智也取締役開発本部長)。

 これらの製品は現在、「オデッセイ」や「アコード」のHV設定車などに搭載されている。そもそも、ケーヒンは90年代からHV対応として電動化に資する製品の開発に取り組んできた。それだけに、技術の蓄積は多い。

 「EV用部品は、HV用からエンジン制御などの機能を引き算して作る。電動化に当たる車種は、EV、HV、燃料電池車(FCV)と多いが、技術の軸はHV用にある」と阿部取締役。電動車両向けシステムのトータルサプライヤーを目指す。単品だけでなく、システムとして構築できることを、多くのメーカーに訴求したい考えだ。「コスト、品質、スピード―。完成車メーカーは多くのニーズを持つ。それらに応えるベストパートナーになりたい」(阿部取締役)。

 17年度に始まった新中期経営計画。ケーヒンは19年度までに総額700億円(前回中計は480億円)規模の設備投資と、同670億円(同576億円)規模の研究開発費投入を定めた。取り組むテーマの一つに電動化を掲げ、軸となるPCUやBMSの小型化と低コスト化を図る。全社の売上高は30年に16年度比2倍を目指し、製品の拡販に取り組む。

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最終更新:9/24(日) 15:44
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