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インフレ動向の見極めが成否の鍵に-米国債トレーダーの2018年

2017/12/8(金) 11:33配信

Bloomberg

米国債トレーダーにとって、インフレ動向を正しく予測することが、2018年の成否を分ける鍵となりそうだ。

米国債を巡っては、相関関係が従来最も大きかった単月の雇用統計よりも、消費者物価統計の方により敏感になっていることをうかがわせる兆候もある。このような変化は、低インフレの謎だけでなく、米金融当局が示す来年の利上げペースに対する疑念を和らげるべきかどうかについて、投資家が悩む姿を浮き彫りにする。

金利とインフレの見通しについて、ウォール街の見解は分かれている。ゴールドマン・サックス・グループは、消費者物価の伸びがようやく加速すると予想し、来年は10年債のショートを勧める。一方、物価上昇が緩やかにとどまると考えるモルガン・スタンレーは、「完全にフラット」な利回り曲線の下で低めの長期債利回りを見込む。

バンク・オブ・ニューヨーク・メロン(BNYメロン)傘下インサイト・インベストメント・マネジメントのスベイン・フローデン氏は「インフレには非常に警戒している。あまり警告がないまま、じわじわと上昇する可能性があるのは確かだ」と指摘。これまでのところ、堅調な米労働市場がインフレに拍車を掛ける状況にはないが、投資家は警戒している。

JPモルガン・チェースによれば、過去1年間を見ると、変動の大きい食料品とエネルギーを除く消費者物価指数(CPI)のコア指数が予想外の数字となった場合、統計発表から2時間以内の10年債利回りの動きの58%がそれで説明がつく。この割合はそれ以前の2年間の11%から拡大した。

これに対し、非農業部門雇用者数が予想外の数字となった場合、利回りの動きの6%を説明するにすぎず、その前の2年間の46%から低下した。

雇用統計の数字が米金融当局が望む水準におおむね達する一方、インフレ率は2%の目標に比べあまりにも低い水準にとどまっていることが逆転の背景にあるとJPモルガンのストラテジスト、ジェイ・バリー氏は説明する。

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最終更新:2017/12/8(金) 11:33
Bloomberg