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NFVへの投資に「前向き」な企業が増加――IDC Japan、ネットワーク仮想化に関する国内企業ユーザー動向調査結果を発表

1/12(金) 8:00配信

@IT

 IDC Japan(以下IDC)は2018年1月10日、SDN(Software Defined Network)やNFV(Network Functions Virtualization)などのネットワーク仮想化サービスの利用動向とSDNベンダー/ブランドの認知度について、国内企業874社を対象にした調査結果を発表した。

 「SDN技術/アーキテクチャの導入目的」について、最も多かった回答は「物理ネットワークの統合」で、次いで「マルウェア、DDoS(Distributed Denial of Service)攻撃などのセキュリティ対策」「ネットワーク機器設定の一元化」の順だった。

 セキュリティ対策を導入目的に挙げた回答の割合は、全体の約17%を占め、2016年度の調査に比べて増加したという。IDCは、「企業のセキュリティ対策への意識が高まる中、ネットワーク経路を制御するSDNの特性が、外部/内部脅威対策の有効な手段として認知されつつある」と見ている。

 NFVの導入に前向きに取り組む企業が多いことも分かった。仮想アプライアンスやエンタープライズNFVの導入について、「すでに導入済み/導入の予定/導入の方向で検討中」と回答した割合は、「仮想ルーター(約65%)」「セキュリティ(70%超)」などの用途で高かった。IDCによれば、NFVの特性であるオンデマンド性とその効果であるリソースの有効活用、導入/撤収の迅速性に企業の期待が集まっているという。

 今回の調査では、「SDN」と聞いて最初に思い浮かぶ企業として、NECが最も多く挙げられた。同社はSDN市場の黎明期からいち早く製品を投入している。富士通やNTTコミュニケーションズ、シスコシステムズも、同じく認知度が高かった。

 IDC Japanのコミュニケーションズ グループマネージャーを務める草野賢一氏は、「企業がSDNソリューションの導入を検討する際、その候補に入るためには、認知度の高さは必要条件の1つである。SDNソリューションベンダーは、単なる知名度ではなく、導入事例とその効果といった具体的な訴求方法で、SDNソリューションの有効性をいっそう示す必要がある」と述べている。

最終更新:1/12(金) 8:00
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