ここから本文です

総合商社7社の金属関連部門、4~12月期は軒並み大幅増益

2/9(金) 6:05配信

鉄鋼新聞

 三菱商事や三井物産、住友商事など総合商社7社の金属関連部門の17年4~12月期業績(国際会計基準)が8日出そろった。石炭や非鉄金属といった資源価格の上昇、鋼材・非鉄金属製品の販売増などを反映して、7社(10部門)すべてが大幅な増益となった。各社は4~12月期の増益を受けて、通期(18年3月期)の純利益見通しを上方修正した。
 資源価格では、原料炭、非鉄金属のほか、鉄鉱石や合金鉄なども高値寄りに推移した。これに伴い海外に権益を持つ関連事業・子会社の収益が大幅に改善、利益を押し上げた。鉄鉱石に強い三井物産(金属資源)は、銅価格の上昇などもあって、純利益が2293億円と前年同期の2・3倍に増加。原料炭が主力の三菱商事も1800億円近い純利益を確保した。
 鉄鋼製品など非資源系の事業も需要環境の好転を受けて全般に好調に推移。販売増に加え、価格改善も利益増に寄与した。三井物産(鉄鋼製品)は米鋼管子会社などの収益が改善。住友商事(金属)は米鋼材サービスセンターが好調だった。三菱商事と双日は、メタルワンの増益が収益増に寄与した。
 4~12月期の増益を受けて、部門の通期見通しを上方修正する企業が相次いだ。三井物産は鉄鋼製品、金属資源の純利益をそれぞれ250億円、2700億円に引き上げた。三菱商事、伊藤忠商事は金属部門の純利益を各2400億円、700億円に上方修正した。

最終更新:2/9(金) 6:05
鉄鋼新聞