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リーガ TV放映のプランB、1シーズンで約1,700億円か

3/12(月) 7:35配信

SPORT.es

シーズン2019/20から3シーズンに渡るリーガ放映権の入札を前に、リーガは通信社らに「もしオファーが無い場合にはリーガが独自のOTT(ネット配信)デジタルチャンネルを使用する」と注意のメッセージを送った。

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「もし入札が無くても問題は無い。入札を行うことが我々にとって吉と出るかはわからない。なぜなら最も良いやり方はリーガを直接配信することであり、それが数年早まるだけだからだ。いずれにしても入札が無いとは思わないが」とリーガ会長は述べている。

スペインのバスケットボールリーグやフットサルリーグ、ハンドボールリーグなどの協会の要人らと共に円卓会議に出席したリーガ会長は、「1シーズン13億ユーロ(約1,700億円)は最低の基準だ」と明言した。
「この金額は我々が設定した目標だ。この金額はいい加減につけられたものではない。サービス加入者の数などのデータから考証されたものだ」とリーガの会長テバスは述べている。

しかし近年スペインの通信会社の重役らは、近年のリーガのTV放映権が法外に値上がりしていることに対し、疑問の声を挙げている。
例えば『テレフォニカ社』(スペイン・マドリードに本拠を置く大手通信事業者)の専務取締役アンヘル・ビラは、先月「スペインのサッカー放映権を巡ってあまりにも多くの利益が動いている」とし、今後リーガの放映の為にメディアプロ社との契約を延長することを断念する可能性が高いことを表明している。

同様にフランスの主要電気通信事業者の一つ『Orange S.A.』のスペイン支部の専務取締役“Laurent Paillassot”もまた、リーガ放映権の高騰を「全く理解を超えている」と語っている。
またイギリスに本社を置く世界最大の多国籍携帯電話事業会社『ボーダフォン・グループ』のスペイン支部の社長アントニオ・コインブラもまた、リーガ放映権の高騰を「ひどい」とコメントしている。

こうした背景から通信事業者にプレッシャーを与える目的で、リーガの会長テバスは次のようなメッセージを送った。
「何かを買おうとするときに、人はできるだけ安く買いたいと思うものだ。もしテレフォニカにとっても高いようなら、別に買わなくてもいい。我々は別のやり方を採用する。戦略の実行を早め、実現に移し、同等かより多くの利益を得る。もしそれほど高いなら、テレフォニカの財政破綻の原因にはなりたくないので、入札に参加してもらう必要はない。」

このテバスの言う“戦略”とはOTT(Over The Top(オーバーザトップ)の略で、インターネットを使った映像配信)を利用し自ら配信する事で、動画配信サイトの『ユーチューブ』や『ネットフリックス』、『アマゾンプライムビデオ』や『Bein Connect』等がある。

放映権の入札が上手くいかない場合、リーガはサッカーを主とした10から12のスポーツのOTTによる配信を行い、最初の数年間は無料でサービスを提供するという。

「おそらく女子チームやリーガ1/2/3(二部リーグ)の試合の放映も行う。そしてその他のスポーツへの関心も助長するだろう」とテバス氏は語る。

テバスはこの試みによって将来的にスポーツのTV放映が飛躍的に盛んになり、『アマゾン』や『フェイスブック』、『ツイッター』などの国際的大企業がマーケットに参入することになると考えている。

(文:SPORT)

SPORT.es

最終更新:3/12(月) 7:35
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