「どうしても育てられない」と思った生みの親が、「育てられる」と思えるまで。

（写真はイメージ）

子供をどうしても育てられないと思った妊婦。

そして、特別養子縁組で子供の親になりたい人たち。

養子縁組仲介や妊娠相談をしている一般社団法人「アクロスジャパン」には、その両者が訪れる。

「うちは基本的に、養子縁組支援しているとは思っていないんです」

産みの親が「『自分で育てたい』となれば、それはもう育てていくべきです」

第一子出産後、不妊治療を経て、第二子を特別養子縁組した、アクロスジャパン代表の小川さんはそう語る。支援の現場を見つめてきた小川さんに、本当に必要な養子縁組仲介や妊娠相談について聞いた。

一般社団法人「アクロスジャパン」代表の小川多鶴さん

ー特別養子縁組は子供を育てる選択肢のひとつですが、アクロスジャパンでは、子供を産んでもどうしても育てられない妊婦のケアも大切にされていますね。妊婦と親になりたい人、どちらの問い合わせが多いのでしょうか。

どちらもいらっしゃいます。親御さんになりたいという方もいますし、うちは今、事務所が医療施設にあるので妊婦さんもいます。

未妊健というんですけれど。

ーミニンケン？

未来の「未」に、妊婦の「妊」に、健康診断の「健」です。妊婦健診を受診できてない妊婦さんです。

未妊健は、医療でも最も嫌われるひとつというか、ハイリスクでして、特に（妊娠）後期になるほどリスクは倍増するんですね。

一度も健診を受けていないお母さんは、なんらかの社会的事情、家庭的事情を抱えた方がほとんど。そうでなければ普通に健診に行けているはずなんです。

産科はたくさんありますけれども、（未妊健の）お産を「受けましょう」と言ってくれる所は、実はとても少ない。医師もリスクのあるお産は受けたくないですよね。

もちろん、妊婦が仮に性感染症や何らかの疾患を持っていて、いきなり駆け込んできて帝王切開となれば、妊婦にも赤ちゃんにも、医師側にもリスクはあります。

例えば、未成年で、お産の1週間前にうちとつながった方がいました。うちでは（お産を）受けられましたが、実はその女性はリスクが高すぎたため、公立病院で断られています。

関東圏の医療現場から紹介されて、うちとつながることもありますね。

人口の少ない地方では、地域の村役場に母子手帳ももらいに行けないお母さんもいる。

医師の知り合いを通じてうちにつながり、後期にこちらに入院して、計画的に分娩することもあります。