ここから本文です

お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。
Internet Explorerのアップデートについて

6県のワイン醸造家が交流=さいたま市〔地域〕

4/17(火) 10:41配信

時事通信

 関東信越国税局は、さいたま市内でワイナリー向けの「ワイン醸造研究会」を開いた。管内の茨城、栃木、群馬、埼玉、新潟、長野6県で個性的なワイン造りに取り組む41ワイナリーの醸造技術者ら約50人が参加。ワイン用ブドウの品質や栽培環境を学ぶ勉強会や、ワイナリー自慢のワインを飲み比べるテイスティングを通じて交流を深めた。

 国産ワインは近年、品質の向上が著しく、国内のブドウのみを原料とした製品も増加。管内には、国税局単位では全国で2番目に多い97のワイナリーがある。研究会はよりおいしいワイン造りに生かしてもらうのが狙いで、今回が3回目。

 テイスティングでは、ワイナリーが持ち込んだワイン51点について参加者同士が味や香りを評価し合った。

 長野県塩尻市で約100年のワイン造りの歴史がある林農園の菊池敬専務(70)は3年連続で参加。菊池専務は「最近、新規参入で多数のワイナリーが立ち上がり、製造技術の向上を実感している。県境を超えてワイナリー同士が顔を合わせる機会も少ないので、非常に良い機会になった」と話した。 

最終更新:4/17(火) 11:43
時事通信