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4K/8Kは薄型テレビ市場の救世主となるか~IoTサービスの取り込みは必須

4/23(月) 10:10配信

投信1

本記事の3つのポイント

 ・ 4Kパネル/テレビの普及が期待されている。アジア地域を中心に拡大するほか、東京オリンピック・パラリンピック、消費増税、11年の地デジ移行からの買い換え需要によって日本でも一段の需要拡大が期待される。
 ・ ただ、その買い換え規模は限定的で、かつ若年層のテレビ離れもあり懸念材料があるのも事実
 ・ 期待される8Kテレビは5Gの普及がカギを握りそう。5Gによって8K映像コンテンツのリアルタイム無線伝送が可能になる。

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 電子情報技術産業協会(JEITA)は、2022年までの「AV&IT機器世界需要動向」を公開した。今回はそのなかから、薄型テレビに焦点を当て、今後の市場動向を探ってみる。調査協力は㈱富士キメラ総研が担当した。

 世界をリードする2大電子デバイスといえば、半導体とフラットパネルディスプレー(FPD)。前者はIoTの普及に伴うデータセンター、あるいは自動運転に向かう車載用途などを主軸に市場を拡大中。半導体メーカーのみならず、製造装置・材料業界も巻き込み、マーケット規模は右肩上がりを続けている。

 一方、後者は中小型FPDがスマートフォン(スマホ)用途で一時期脚光を浴びたが、そのスマホもここ最近は成長鈍化で頭打ち。業界再活性化のためには、どうしても次なるアプリの立ち上がりを喚起しなければならない。その筆頭にくるのが薄型テレビである。

 薄型テレビは現状、先進諸国への普及はほぼ完了。さらなる市場拡大を狙うには、経済成長を推進しながらも世帯保有台数がまだ低い、新興諸国の市場攻略がカギとなる。さらにもう1つ、4K/8Kと称される高画質テレビの市場投入で、先進諸国も含む新たな買い替え需要も起きる可能性がある。4K/8Kの付加価値は、横ばいの市場推移を打破し、業界再活性化を促進する救世主となるのだろうか。

やはりキーワードはIoT

 AV&IT機器全体の今後を見たとき、大化けしそうな可能性を持つセット機器は残念ながら無い。それでも、市場規模が5000万台以上で、22年まで成長を継続するポジションにあるのが薄型テレビ全体、ノート型PC、4K対応テレビ、放送と通信連携対応テレビの4種である。

 一方、現状は5000万台以下だが、今後が期待できそうなポジションに位置するのがカーナビ、ディスプレー付きカーオーディオ、ホームシアター音響システム、4K対応BDプレーヤー、そして8K対応テレビの5種である。

 期待の5機種に共通するのが、通信機能、ネットワーク機能、機器間連携機能を取り込んでいることだ。IoT搭載のスマートAV機器に、需要拡大のチャンスが到来することになる。薄型テレビも高画質化だけでなく、IoT対応機器としての環境整備が必要になろう。

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最終更新:4/23(月) 10:10
投信1