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エビフライ市場縮小 16年4%減204億円 “衣フライ”に飽きも

6/8(金) 17:03配信

みなと新聞

 冷凍エビフライの市場規模の縮小傾向が続いている。市場調査会社の富士経済によると、エビフライの2016年販売額(メーカー出荷ベース)は15年比4%減の204億円だった。「需要が頭打ちとなる中で、参入企業にとって価格訴求を十分に行える環境にないことから市場は縮小した」(富士経済)。同社は今後もエビフライやエビ天の市場規模は縮小すると予測する。

 特に、12年にはエビの病気EMS(早期死亡症候群)が東南アジアの主要生産国で流行し、養殖エビ生産量が減少。フライも値上げし、伸び悩んだ。

 エビフライは飲食店などの業務用がメーン。16年の販売額のうち、86%にあたる175億円が業務用だった。弁当用に代表される市販用は残り14%を占める。

 「エビが細くて衣が多いフライは飽きられている」とある卸売業者。商社筋やメーカーは近年、新しい魚種や味にこだわった商品を投入し、てこ入れしている。国内で流通するエビフライ原料は養殖エビが中心だが、天然エビで差別化を図る動きもある。生産段階で揚げてから消費者がレンジで温めるだけで食べられる商品を増やすなど、簡便性を高める取り組みも見られる。

 冷凍水産天ぷら類(フリッター含む)市場規模の半分を占める冷凍エビ天も数量、金額ともに縮小傾向となっている。

エビカツは拡大

 一方で、勢いを増すのがエビカツだ。富士経済によるとエビカツの市場規模は12年以降拡大傾向にあり、16年の販売額は5%増の137億円。上位シェア企業の販売再開や実績拡大による。17年は引き続き、スーパーなどの量販店惣菜をメーンに実績を拡大している動きがみられることから、水産系カツ全体の市場でも前年を上回る見込みという。

 同社によると、水産系カツはエビカツを主力として、量販店惣菜やテークアウト弁当、給食などの業態を主に展開、16年の市場規模は3・4%増の211億円。市販用では弁当用が主力。エビカツは水産系カツ市場の6割強を占め、当該市場の増加傾向をけん引している。

[みなと新聞2018年6月5日付の記事を再構成]

最終更新:6/8(金) 17:55
みなと新聞

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