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「飲めるごはん」登場 災害時でも手軽に JA北大阪

8/18(土) 14:03配信

日本農業新聞

 大阪府のJA北大阪は、自然災害などで水道、ガス、電気が止まった状況でも熱や水を加えず手軽に栄養と水分補給ができる缶入り穀物飲料を開発し、8月から販売を始めた。地元産米を活用した飲料で、商品名は「農協の飲めるごはん」。非常食や保存食として提案し、受注生産も請け負う。全国のJAなどにも活用してもらいたい考えだ。

 地元の米「ヒノヒカリ」と国内産のハトムギ、小豆を主原料に開発した。1缶(245グラム)当たりの熱量は150キロカロリーで、保存期間は5年間。嚥下(えんげ)能力が弱くなった高齢者も摂取できるよう、とろみのある飲料にした。アレルゲン特定物質27品は使わない。「梅・こんぶ風味」「ココア風味」「シナモン風味」を用意した。

 受注生産では、米を送ってもらえば、JA名などを表示したオリジナルの容器にして納品する。3万缶から対応する。

 JAの木下昭男組合長は「近年、災害が頻発し、万が一の備えは欠かせない。各地のJAなども地域の米を活用して商品を作り、地元の自治体などに備蓄用食品として提案できれば、地域の農家、農業、防災の強化に貢献できる」とアピールする。受注生産は、注文から納品まで2~4カ月程度かかる。費用は1缶当たり150円で、想定する小売価格は1缶250円前後。

日本農業新聞

最終更新:8/18(土) 14:03
日本農業新聞

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