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<話題>お盆明けの株価修復に期待

8/20(月) 8:30配信

モーニングスター

 この週(13-17日)で目に付いたのは16日のマーケット。日経平均株価は前日比12円安の2万2192円と小幅続落で終えたが、東証1部における値下がり銘柄は全体の約8割。日経平均が一時332円安の2万1871円まで突っ込んだこともあり、年初来安値更新銘柄は441銘柄と全体の2割強に上った。

 米中貿易摩擦懸念の強まりに加え、トルコのリラの急落、デフォルト懸念の浮上などにより、地合いの悪さが際立つ展開。

 主だったところでは大林組<1802>、長谷工<1808>、日ハム<2282>、サッポロHD<2501>、アサヒ<2502>、東レ<3402>、SUMCO<3436>、東ソー<4042>、三井化学<4183>、協和キリン<4151>、宇部興<4208>、コーセー<4922>、TOTO<5332>、ガイシ<5333>、神戸鋼<5406>、日軽金HD<5703>、三井金<5706>、住友鉱<5713>、DOWA<5714>、古河電工<5801>、フジクラ<5803>、コマツ<6301>、住友重<6302>、日立建機<6305>、クボタ<6326>、NTN<6472>、ジェイテクト<6473>、日立<6501>、安川電<6506>、日電産<6594>、オムロン<6645>、パナソニック<6752>、日立造<7004>、マツダ<7261>、小糸製<7276>、キヤノン<7751>、任天堂<7974>、伊藤忠<8001>、野村<8604>、T&DHD<8795>、東建物<8804>、住友不<8830>、郵船<9101>などが年初来安値を更新した。

 ただ、現地16日の米国では、中国の商務次官が通商協議のため月内に訪米すると伝わる中、NYダウとS&P500は25日移動平均線を回復。17日の日経平均はまだ25日線を回復していないが、東証1部の年初来安値更新銘柄数は92まで減少。多くの銘柄がいったん大底を確認したことを願いたい。

(モーニングスター 8月17日配信記事)