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「こうやってハマってもらうんです」業界最強コンサルタントが明かす“儲かるサウナのウラ側”

11/4(日) 12:00配信

新R25

最近、若いビジネスパーソンの間でブームになっている“サウナ”。ただ、熱狂的な愛好家が存在する一方で、まだそのよさを理解できないR25世代がいるのも事実。

そこで11月の特集「サウナ、イカナイ?」では、さまざまな角度からサウナの魅力を徹底解剖していきます!


「安い銭湯やサウナって、ビジネス的にどうやって成り立っているんだろう?」と気になったことはありませんか?

これまで3つの記事を通じてさまざまな角度からサウナの魅力を伝えてきましたが、最終回のテーマは「サウナビジネスのウラ側」。

「温浴業って、そもそも儲かるビジネスなの?」
「儲かるサウナと儲からないサウナは何が違うの?」

そんな疑問を“温浴業界最強コンサルタント”として日本各地の施設を黒字に導いてきた、(自称)サウナ王・太田広さんにぶつけてきました。

〈聞き手=渡辺将基(新R25編集長)/文=サノトモキ〉

銭湯って、どうしてあんなに安いの? 儲からないと思うんですが…

渡辺:
サウナに入るために銭湯に行くといつも思うんですけど、あんなに安くてやっていけるんですか?

サウナ王:
やっぱり不思議に思いますよね(笑)。実は、銭湯はさまざまな形で行政に守られているんです。

水道代が安かったり、固定資産税が減額されたり、補助金が出たり。お金も通常の金利よりも安く借りられます。

渡辺:
そうなんですか。どうしてそんなに優遇されてるんでしょうか?

サウナ王:
もともと銭湯って、国民の生活向上を目的につくられたものなんですよ。

昔は日本中どこにもお風呂がなくて、よほどのお金持ちしか入れなかった。でもそれだと不衛生だし病気にもなってしまうということで、町の銭湯ができました。

だから、あくまでも一般の国民が入れるような料金じゃなきゃダメだということで、公衆浴場法(※)によって低料金になってるんです。

※温浴施設は銭湯と呼ばれる「公衆浴場」とスーパー銭湯や健康ランドのような「その他公衆浴場」に分けられるが、「公衆浴場」は公衆浴場法によって都道府県ごとに入浴料の上限金額が決められている。

渡辺:
なるほど。だから東京の銭湯はどこに行っても460円以内なのか。

サウナ王:
はい。銭湯は国民の衛生上必要な施設として、行政からサポートされているからこそ成り立っている部分もあるんです。

ただ、それでも毎年後継者難やエネルギーコストの高騰により廃業する銭湯が後を絶ちません。

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最終更新:11/4(日) 12:00
新R25

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