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30年以内に90%の確率で発生すると言われる大規模災害 備えを万全にする為の心がけ

11/9(金) 18:10配信

ファイナンシャルフィールド

最近、台風やゲリラ豪雨、地震など、日本各地で自然災害が多発しています。南海トラフ地震も、30年以内に90%の確率で発生すると言われています。

そのような自然災害大国日本で、いざというときに自分や家族の身を守るためにはどうすればよいのでしょうか。

皆さんは備えてありますか?備えには、「地方自治体が無料で用意している、情報を知る」などの備えと、「自分で非常用品を買う、保険に加入する」など、お金がかかる備えの2つがあります。

どちらも大切な車の両輪ですので、バランスよく備えることが大切です。

無料で得られる大切な情報とは?

一番簡単に手に入って、しかも非常に大切なものは「ハザードマップ」だと筆者は考えます。ハザードマップを簡単に言うと、その土地にどのような危険があるかを教えてくれるものです。

ハザードマップは、命を守るためのはとても大事な情報の1つです。これによってどのようなときに危険が及ぶかを知り、危険が差し迫ったときはその情報に基づいて早めに行動することで、命を守ることができます。

ハザードマップは非常時の羅針盤となるのです。

ハザードマップは、災害などに関する各種法律を根拠に地方自治体が地域の特性に合わせて作成しており、「地震」「津波」「河川氾濫」「火山噴火」「高潮」「土砂災害」などさまざまなものがあります。

基本的には各地方自治体が、施設での掲示、ホームページでの公開、各家庭への配布などさまざまな形で周知を図っています。

しかし、「今すぐに自分の住んでいるところの情報を知りたい!!」 という場合は、「国土交通省ハザードマップポータルサイト」から検索してみてください。

また、「〇〇市 ハザードマップ」※1などのキーワード検索をすれば、地方自治体のホームページからハザードマップを入手することができます。

特に「国土交通省ハザードマップポータルサイト」では、日本全国で公開されているハザードマップの情報をすぐに手に入れることができるので、普段の通勤経路や、出張先の情報などをまとめて手に入れるのに便利です。

例をいくつかご紹介していきますが、どの自治体も同じというものではありません。ご自分の関わる地域のものをぜひ調べてみてください。

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