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中国で流行「裸婚(何もなし婚)」、アンケートで半数が「大丈夫」

11/10(土) 15:05配信

東方新報

【東方新報】中国で現在、若い人たちの結婚費用が日増しに高くなっている。結婚関連の準備には、双方あるいは一方の家庭の貯蓄すべてを失ってしまうというのは大げさな話ではない。そんな中、マイホームや車を買わず、指輪も買わず、式も挙げず、ハネムーンも行かずただ「籍だけを入れる結婚」という夫婦がいる。

 中国で「裸婚(Luohun)」(何もなし婚)と言われるこの結婚スタイルは、経済的条件に限定される「やむを得ない」場合と、「愛さえあれば何もいらない」というのがスタンスだ。現在、どのくらいの人がこの「何もなし婚」を受け入れられるのだろうか。

 中国青年報社社会調査センターが2004人の若者を対象に実施したアンケートによると、92.8%が自分たちの周りに「何もなし婚」をした知り合いがいると回答した。

 また、「『何もなし婚』を受け入れられる」と回答した48.3%の若者に対し20.5%が「受け入れられない」、31.2%が「どちらとも言えない」と答えている。

 またアンケートの分析から、「『何もなし婚』を受け入れられる」と回答した男性の比率(56.7%)が女性(41.1%)よりも高く、都市別では北京、上海、広州(Guangzhou)、深セン(Shenzhen)など「一級都市」が54.5%で最も高く、世代別では2000年代に生まれた人たちのことを指す「00後」世代が58.6%と最も高い比率であることがわかった。

 ■「費用の節約」が何もなし婚の一般的原因と認識されているが・・・

 浙江省(Zhejiang)寧波市(Ningbo)の企業で経理をしている27歳の陳然さん(仮名)は来年に結婚する予定だ。「何もなし婚」とは車や家は不要、式も挙げない、2人で直接、籍を入れることが「結婚」、というのが陳さんの認識のようだ。「多くの友人が結婚後に家も車も買わなかった。ただ結婚式に関しては基本的にみな挙げていたけど、ある友人の結婚式はとても質素だった」

 重慶市(Chongqing)で小学校の教員をしている万頌伊さん(仮名)は、「私が当時結婚した時は家や車、結納金も無かった」ときっぱり。万さんが夫と結婚した当時はいわゆる「何もなし婚」だった。「夫の経済状況が良くなかったけど、私たちの夫婦愛は深く、毎日を2人で楽しく過ごし、一緒に頑張っていきたいと思っていました」と話す。

 では具体的に、何をもって「何もなし婚」なのか。回答によると、「結納金が少ない、または無い(68.9%)」「家が無い(64.5%)」「式を挙げない(56.4%)」「車が無い(54.2%)」「籍を入れただけ(53.2%)」などだ。

 また、「何もなし婚」の原因については、「費用の節約(63.5%)」「経済的に余裕がない(58.8%)」「結婚式にかかる費用を旅行や買い物にあてたい(51.7%)」ほか、「婚姻に多くの形式を必要としない(24.5%)」「時代の流れ(23.7%)」などさまざまな理由だ。

 浙江省心理健康促進会のメンバーで、杭州市(Hangzhou)総工会・結婚・恋愛専門家の凌子さんは、現実的に「何もなし婚」であると判断するのは女性側に多く、結婚時に家も車も無ければ、結婚に対する不安を感じる女性もいると指摘する。

 凌子さんは、「『何もなし婚』をする人の多くは、経済的な理由によるものかもしれないが、一部の若い人たちのなかには結婚式の準備などが面倒で、ハネムーンと籍だけを入れる人もいる」と話す。

 ■アンケート対象者の約半数が「結婚には儀式的なものが必要」

 陳然さんは、結婚は人生にとって重要な時間であり、式は必要だと考えている。「特に女性は結婚式に幻想的な夢を持つ人が多いけど、式は豪華すぎなくてもいい、ただ相手からの気持ちがこもっていれば」と陳さんは言う。

 凌子さんは、都市部、農村部であっても、結婚式を重視する人はやはり多いと言う。しかし最近の結婚式はみな似たり寄ったりで、「記念する」という意義が失われているとも指摘する。「婚姻に特定な儀式は必要ないが、生活の中では『記念日』のような儀式感に満たされないといけない」と凌子さんは言う。

 「結婚に式は必要か」という問いに対し、対象者54.6%が「式は必要」と答えたほか、「式は不要(14.1%)」「どちらとも言えない(31.3%)」という結果。調査結果の分析から、式を重視しているのは女性(52.9%)よりも男性(56.6%)で、世代別では、80年代に生まれたいわゆる「80後」が55.3%と式を最も重視していることがわかった。

 凌子さんは、「『何もなし婚』の核心は、夫婦双方の感情の深さと相手側の将来性を判断しなければならない。結婚以後の生活こそが最も重要なことで、『何もなし婚』を考えている若い人たちは、慎重に2人でよく考えた上で結論を出さなければならない」とアドバイスしている。(c)東方新報/AFPBB News

※「東方新報」は、1995年に日本で創刊された中国語の新聞です。

最終更新:11/10(土) 15:05
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