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「教育費貯金に出遅れた!」をどう取り戻す? 必要な費用と手軽にできる貯金方法、保険を利用した貯蓄などをご紹介します。

11/15(木) 20:00配信

マネーの達人

結婚してから、気をつけたいのが「住宅費・教育費・老後資金」と言われていますが、

「教育費」の確保について考えたことはありますか?

20年前と比べると、幼稚園・保育園から大学までにかかる教育費は確実に上がっています。

さらに消費税率が10%に上がることもあり、今までの教育費がさらに上がるものとみられます。

子どもの教育費について夫婦で話し合いがなく、気がついた時には、「お金が足りないかも」と慌てて、教育費確保を検討する夫婦は少なくありません。

子どもが小学校入学前であれば、まだ貯金・運用期間が長く始めやすいです。

それでは、これからの貯め方について紹介しましょう。

教育費に使える「児童手当」の扱い方を間違えていませんか?

今や、児童手当は「将来の教育費への貯金源」にしなければ、教育費確保は難しい時代になっています。

ちなみに、児童手当は、0歳~中学卒業年齢まで受給でき、一切使わずに貯金していれば、15年間に約200万円は確保できます。

(所得制限での減額や第3子以降の増額があるので、変動はあります。)

筆者も、受給開始から、子ども専用の口座を開設して、支給日には必ず子ども専用口座に入金しています。

金利は超低金利ですが、確実な教育費確保の手段として、一番手軽な場所です。

しかし、生活費の圧迫で、つい児童手当を生活費に使ってしまう家庭は少なくありません。

児童手当は、子どもの教育費のため

と考え、貯金先を確保して給付期間中は、手をつけないと決めておきましょうね。

他にも教育費がためにくい原因は?

児童手当を貯金することにしても、教育費がためにくい原因はあります。

各家庭で理由は異なりますが、代表的な理由として、

・夫婦で子どもの教育費確保について話し合っていない
・習い事をさせすぎてしまっている
・自分たちの貯金額を把握していない、もしくは少ない
・小学校入学までに教育費の計画を立てていない
・子どもの将来の進学について、じっくり話し合っていない
・教育費について相談できる親密な友人がいない

があげられます。

まず、夫婦での教育費の話し合いと、相談しやすい親密な友人からの有益な貯蓄方法を得ることは、教育費確保の面で大切にしたいところです。

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最終更新:11/15(木) 20:00
マネーの達人

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