ここから本文です

米国成人の16%がスマートウォッチを持っている

2/13(水) 11:00配信

TechCrunch Japan

NPDの最新記事によると、米国ではスマートウォッチが好調な売れ行きを続けている。このカテゴリーは全体的に下降気味のウェアラブル分野の中で唯一明るい材料であり、今回発表されたデータはさまざまな層で広く受け入れられていることを示している。2018年12月時点の米国成人のスマートウォッチ所有率は16%で、1年前の12%から伸びている。

成長を支えているのはやはり若年層で、18~34歳のスマートウォッチ保有率は23%に上る。もちろんAppleを始めとする各メーカーは高齢世代での売上増を狙っていて、昨年登場した心電計などの本格的医療健康機能に期待を寄せている。

市場をリードしているのは依然としてApple、Samsung(サムスン)、Fitbit(フィットビット)の3社で、2018年11月時点で全売上50億ドルのうち88%を占めた。しかし、Fossil(フォッシル)、Garmin(ガーミン)らもある程度の市場シェアを獲得している。もちろんGoogleもこの分野での躍進を目指してFossil IPを最近買収した。Wear OSの伸びはほぼ横ばいだが、2019年に噂のPixel Watchが登場すればそれも変わるかもしれない。

(翻訳:Nob Takahashi)

Brian Heater

最終更新:2/13(水) 11:00
TechCrunch Japan

こんな記事も読まれています

あなたにおすすめの記事