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和食人気が本みりんに追い風 みりん風からシフトも

2/16(土) 20:00配信

日本食糧新聞

少子高齢化や人口減少が続く中、共働き世帯の増加なども相まって、家庭では簡便性に優れたメニューが人気だ。こうした社会情勢を背景に、基礎調味料市場では大幅な需要増が見込めないのが実情だ。「みりん類・料理酒」カテゴリーでも、例外ではない。特に若い世代では、みりん類や料理酒を使うことによる調理効果について決して認知度が高いとは言えず、一般消費者にいかに啓発していくかが鍵になってくる。

使い勝手の良い新型キャップも

2013年に和食がユネスコ無形文化遺産に登録されたことをきっかけに、国内外を問わず、和食への注目度が高まっており、代表的な基礎調味料であるみりん類・料理酒にとっては、需要増に向け絶好の機会となっている。

各メーカーではトライアルユーザーの獲得に向け商品戦略を展開。容器では中小容量帯の強化やパウチ商品、紙パック商品の投入などが顕著な例だ。また使い勝手の良い新型キャップを開発するなど、利便性の向上を図っている。

惣菜・中食市場は伸長し、加工業務用市場では、現場での課題解決に取り組むことで、さらなる伸びが期待できる。

本みりんは「価値訴求」、みりん風は「価格訴求」という構図へ

全国味淋協会によると、2018年1~12月累計の本みりん(一種みりん)課税移出数量は6万9594kl(前年7万3573kl、前年比5.4%減)で着地した。人口減少や食の洋風化が進む中、2016年以来の前年を下回る結果となった。

ただ2013年の和食のユネスコ無形文化遺産登録の効果もあり、海外では日本食レストランが増加するなど、健康志向も相まって和食が注目されていることは、和食での代表的な基礎調味料である本みりんにとっては追い風だ。また食の「安全・安心」「本物志向」のニーズの高まりからか、みりん風調味料から本みりんへ消費者需要がシフトしている。

また和食はもちろん、カレーやハンバーグなどといった洋食にも合うしっかりとしたコク、うまみを訴求した新商品の開発などで、新たな需要を掘り起こす動きも見られる。

10月に消費税が10%に引き上げられる予定だが、みりん風調味料は飲食料品とされ、軽減税率が適用され、消費税は8%に据え置かれる。一方で、酒税法上、アルコール分が1%以上の酒類に該当する本みりんには適用されず消費税は10%となる。本みりんでは「価値訴求」、みりん風では「価格訴求」という構図が予想される。

本みりんには、上品でまろやかな甘み、照りとつや、深いコクとうまみを料理に与えるという調理効果がある。本みりんの認知度向上や使用機会増に向けては協会、メーカーともどもが力を入れて取り組んでいる。

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最終更新:2/16(土) 20:00
日本食糧新聞

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