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輸入パスタに値下げの動き 国産ブランドは差別化提案を強化

3/6(水) 20:00配信

日本食糧新聞

パスタ・パスタソース市場は、新たな局面を迎えている。日欧EPAが2月1日に発効されたことで、すでに一部の小売店で値下げ販売が始まっているように、輸入パスタの関税撤廃による価格引き下げが考えられるためだ。一方、輸入パスタの動きに対して、国産ブランドは品質や機能性などを提案し、差別化を図っている。価格面も一つの魅力として輸入、国産がそれぞれ価値を提案していくことが、今後の市場拡大につながっていきそうだ。

時短や健康などニーズに対応

2018年のパスタ市場は国産が微増で、輸入が減少という結果となった。国産は、時短や簡便、健康など、生活者が求めるニーズに対応して、早ゆでや高品質を提案していることが、増加につながっている。2019年は、国産ブランドで輸入ブランドとの差別化を図った戦略が積極的に展開されることが予想されることから、需要増加が見込まれる。

輸入パスタは、2016年と2017年の2年続けて伸長し、2017年の輸入量が14万9000トンを超えた。2018年には15万トン超えの期待がかかったがロング、ショートとも減少し、15万トンを目前に足踏みとなった。2015年の輸入量が約13万2000トンだったものが2016年に約14万5000トン、2017年に約14万9000トンと急激に伸びた反動とも考えられる。

国別では、主要輸入国のイタリアが数量、金額とも2桁減となった。チュニジアに関しては数量、金額ともほぼ半分の減少となるなど、全体的に減少している。その半面、UAE(アラブ首長国連邦)だけは、数量・金額ともに増加した。

パスタソースは、堅調に推移している。あえるタイプをけん引役に、レトルトタイプも復調傾向となっている。缶タイプは終売するメーカーがあるため縮小傾向が続く。あえるタイプやレトルトなどは、消費者の簡便性や時短などの理由から支持を得ているようだ。

サイズでは、ファミリー向け容量が増加傾向となり、個食タイプとの二極化が進んでいるようだ。2019年も2018年のトレンドに近い動きが予測されている。パスタの食シーンが多様化している中で、SNSなどで話題の味覚トレンドや、健康や簡便性を切り口とした商品提案で需要の裾野を広げていきたい。

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最終更新:3/6(水) 20:00
日本食糧新聞

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