ここから本文です

JOC新理事会は7月4日発足 役員候補は5月中に決定か

3/15(金) 18:40配信

産経新聞

 日本オリンピック委員会(JOC)は今夏の役員(理事・監事)改選を前に、役員の定年規定を改定するかどうかを3~6月の理事会で協議する方針だ。就任時「70歳未満」とした現行規定を、国際オリンピック委員会(IOC)委員と日本スポーツ協会(JSPO)会長にかぎり、例外とすることを明文化する案などが検討されている。

 現行規定では、学識経験者枠の中にIOC委員が明記されており、これまでは慣例で、70歳を超えたIOC委員も理事に留任していた。

 今後は各競技団体などから理事・監事候補者の推薦を受け、JOCが設置する役員候補者選考委員会が4月9日と5月中旬に計2回開かれ、役員候補者(30人以内)を決定する。

 JOCは6月6日の理事会で、役員定年規定の改定案や理事・監事の候補者を承認した上で、同27日の評議員会に諮る。評議員会での選任を経て、7月4日に新メンバーによる理事会が発足。理事の互選で次期会長や副会長、専務理事らの役職を選ぶ予定だ。

最終更新:3/15(金) 18:40
産経新聞

こんな記事も読まれています

あなたにおすすめの記事