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ピエール瀧が売れない俳優でも公開中止に反対しましたか?「作品無罪」を考える

3/18(月) 9:20配信

BUSINESS INSIDER JAPAN

消費者が責任を負う社会へ

「商品を見るかどうか、買うかどうか判断するのはテレビ局やレコード会社ではなく視聴者・消費者です。更生するにあたって仕事があるかどうかは経済的にも精神的な支えとしてもとても大きい。売り上げを被害者団体や更生プログラムを提供している団体に寄付するなどの方法で、社会に還元することもできます」(中野さん)

一企業一消費者としてではなくどのような社会を目指すのか、広い視野が必要だと言う。

大物ミュージシャンによる未成年への性暴行疑惑に揺れるアメリカで、あるコメディアン俳優の発言に注目が集まっている。

「彼らが何をしたか認めてから、彼らの作品を好きというべきだよ。具体的には、『マーク・ウォールバーグはアジア人のおじさんを殴り倒したけど、彼が主演する人気映画のチケットがほしいです』みたいにね。もし彼らがそんなに自分にとって重要なら、少なくとも(問題を起こした人を支持していると)認めるべきだ」(ピート・ダビッドソン)

自身は「疑惑のモンスターたちの曲や映画を聞いたり見たりしたら、1ドルを性暴力の被害者を支援する団体に寄付」しているそうだ(フロントロウ3月11日)。

「作品とアーティストは無関係」ではなく、消費者が消費に対する責任を負い、その意味を問うことができる方が健全だろう。そのためにも現在の「自粛」ムードは考え直す必要があるのではないか。

瀧容疑者は関東信越厚生局麻薬取締部の調べに対し、「20代のころからコカインや大麻を使っていた」と供述しているという(朝日新聞デジタル3月16日)。

※編集部より:取材の進展に伴い、内容を2019年3月18日19:15にアップデートしました。

(文・竹下郁子)

竹下 郁子 [Business Insider Japan]

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最終更新:3/18(月) 19:50
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