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インターネット広告媒体費、「検索連動型広告」と「ディスプレイ広告」で8割占める【電通グループ調べ】

3/20(水) 7:06配信

Web担当者Forum

D2C、CCI(サイバー・コミュニケーションズ)、電通の電通グループ3社は、「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。電通が2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別・取引手法別・デバイス別などの切り口で分析。あわせて2019年の予測を行った。

 

検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割

日本の2018年の総広告費は、6兆5,300億円。そのうち「インターネット広告費」は、1兆7,589億円で26.9%を占め、前年から116.5%の成長。「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円となっている。

インターネット広告媒体費の種別で構成比を見ると、1位「検索連動型広告」39.4%(5,708億円)と2位「ディスプレイ広告」38.9%(5,638億円)で、ほぼ8割を占める。以下、3位「ビデオ(動画)広告」14.0%(2,027億円)、4位「成果報酬型広告」6.8%(990億円)、「その他のインターネット広告」0.8%(117億円)が続く。

取引手法別で構成比を見ると、「運用型広告」が79.5%でトップ(1兆1,518億円)。以下「予約型広告」13.6%(1,971億円)、「成果報酬型広告」6.8%(990億円)が続く。取引手法別×広告種別で分解すると、「運用型の検索連動型広告」の構成比が39.4%を占めている。

 

モバイル広告費が初の1兆円超え、2019年も成長を牽引

デバイス別で構成比を見ると、「モバイル広告費」が全体の70.3%(1兆181億円)、「デスクトップ広告」が29.7%(4,298億円)。モバイル広告費は、初の1兆円超えとなった。

モバイル広告費の増大は2019年も続き、広告媒体費の成長を牽引。2019年のインターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9%の1兆6,781億円と予測された(モバイル広告1兆2,493億円、デスクトップ広告4,288億円)。

 

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最終更新:3/20(水) 7:06
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